ニトリが意気込む｢島忠統合｣の成果 異業種開拓の試金石となるか

単なる「ニトリ化」では不十分、島忠の知見を取り込めるか。

似鳥会長（右）は島忠を「ニトリ方式で生まれ変わらせる」と宣言。写真は島忠の岡野恭明社長（左）との会見時（撮影：尾形文繁）

「これからはまったくの異業種でも、流通業なら積極的にM＆Aを含めて考えたい。可能性があるものはどんどんやる」。3月31日に都内で開かれた、国内家具最大手・ニトリホールディングスの決算会見。その席上、似鳥昭雄会長は業容拡大に対する強い意欲をにじませた。

同日発表された2021年2月期決算によれば、ニトリは34期連続となる増収増益を達成。郊外路面店とネット通販で巣ごもり需要をつかみ、キッチン・収納用品、在宅ワーク用家具の売れ行きが好調だった。

今22年2月期は21年1月に子会社化したホームセンター大手の島忠が加わり、売上高8736億円（前期比21.9％増）、営業利益1439億円（同4.5％増）を計画。既存事業ではコロナ特需の反動減を見込むほか、海外生産商品の輸入に関わる為替決済レートの影響で粗利益率が悪化するが、新規出店や経費抑制でカバーすることを狙う。

会見時間の大部分は、島忠とのシナジー創出に向けた道筋についての説明に割かれた。ニトリは島忠が持つホームセンターのノウハウを取り込み、家具・インテリア雑貨を主軸としてきた商品領域の拡大につなげる。早くも6月には、1階に島忠、2階にニトリの商品を並べた共同店舗を出す予定だ。