2020年の株式市場は本欄などで筆者が予想してきたように強気の展開となった。では、21年はどうなるのか。ブル(強気相場)とベア(弱気相場)、双方の理屈をみたうえで、筆者がどちら寄りなのかを明らかにしよう。
ブル側を支えるのは20年と同じで、大規模な金融・財政政策を受けて楽観論が強まる筋書きだ。強気相場は一定期間続いたら、必ず寿命を迎えるものでもない。各国の政策担当者からも金融・財政政策の拡大を示唆する発言が相次いでいる。その代表が米国だ。
バイデン次期政権によって米国が国際協調路線に復帰すれば、市場にさらなる追い風となる可能性もある。というのは、コロナ禍からの経済復興を確実にするためには「何でもやる」という流れが主要国政府の間で強まる展開が考えられるからだ。気候変動対策でも国際協力の進展が期待できる。コロナ禍は対策の前進を妨げるどころか、危機感を新たにする契機となったようにみえる。
米ファイザーと独ビオンテック、米モデルナ、英アストラゼネカと英オックスフォード大学のワクチンに続いて、一段と効果的なワクチンや治療薬も利用可能となるだろう。21年末には相当なレベルまでワクチン接種が進むはずだ。循環的な景気回復との相乗効果も踏まえるなら、一連のプラス要素が指し示すのはブルの優勢である。新たな混乱が起こらない限り、強気相場は勢いを保つ。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら