アパレルの｢ゾゾ頼み｣再燃､ZOZOが悩む複雑な事情 販売力が再評価されているが手放しでは喜べない
創業者・前澤友作氏（右）の後任となったZOZOの澤田宏太郎社長（中央）にとっては苦しい船出となった（写真は2019年9月撮影）（撮影：風間仁一郎）
「ファッション業界が大きな危機を迎えている。ZOZOTOWN（ゾゾタウン）の販売力で業界を下支えしたい」。4月末に開かれたファッション通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOの決算説明会で、同社の澤田宏太郎社長はそう語った。
創業者の前澤友作氏が社長を電撃退任したのは2019年9月。退任後初めての本決算発表となった20年3月期は、売上高1255億円（前期比6％増）、営業利益278億円（同8.7％増）で着地した。
1年半ほど前に相次いだ出店ブランドの「ゾゾ離れ」は収まったが、アパレル各社が自社サイトを強化する流れもあり、ここ数年2桁増収を続けてきた勢いは失速。今21年3月期は新型コロナウイルスの収束時期が不透明なため、会社予想は非開示とした。
苦しい船出となった新経営陣。ただ、新型コロナの影響で大半の実店舗が休業し、EC（ネット通販）に頼らざるをえなくなったアパレル業界では、ゾゾタウンの集客力や販売力に再び注目が集まっている。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら