アパレルの「ゾゾ頼み」再燃、ZOZOが悩む複雑な事情 販売力が再評価されているが手放しでは喜べない

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創業者・前澤友作氏(右)の後任となったZOZOの澤田宏太郎社長(中央)にとっては苦しい船出となった(写真は2019年9月撮影)(撮影:風間仁一郎)

「ファッション業界が大きな危機を迎えている。ZOZOTOWN(ゾゾタウン)の販売力で業界を下支えしたい」。4月末に開かれたファッション通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOの決算説明会で、同社の澤田宏太郎社長はそう語った。

創業者の前澤友作氏が社長を電撃退任したのは2019年9月。退任後初めての本決算発表となった20年3月期は、売上高1255億円(前期比6%増)、営業利益278億円(同8.7%増)で着地した。

1年半ほど前に相次いだ出店ブランドの「ゾゾ離れ」は収まったが、アパレル各社が自社サイトを強化する流れもあり、ここ数年2桁増収を続けてきた勢いは失速。今21年3月期は新型コロナウイルスの収束時期が不透明なため、会社予想は非開示とした。

苦しい船出となった新経営陣。ただ、新型コロナの影響で大半の実店舗が休業し、EC(ネット通販)に頼らざるをえなくなったアパレル業界では、ゾゾタウンの集客力や販売力に再び注目が集まっている。

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