広い視野であり方を説く、優れた近・現代史
論評者 福山大学経済学部教授 中沢孝夫
内外の外交史、政治史を広い視野によって詳細に点検しつつ、歴史認識のありようを説く優れた近・現代史論である。
後発国として、国際社会との協調や理解(国際法の遵守)を通して政策決定をしてきた日清・日露の戦争期から第1次世界大戦頃までの日本と、その後の夜郎自大な非(反)国際主義により「アジア太平洋戦争」へと突き進んでいった歩みを振り返りながら、著者は現代日本の方向を問いかけている。
すでに多くの論者によって、日本をアジア太平洋戦争へと導いた軍部や政治家たちは、国益ではなく自分の属する組織の利害を優先したことが指摘されてきた。彼らには自らが戦争を決断したという責任感・自覚が欠如していた。著者に言わせればその原因の一つは、国際社会の潮流を的確に理解することなく自己の利益や正義を独善的に振り回していたところにある。
むろん本書が指摘するように、日本が諸外国から「表裏の多い不信の国」とみなされていることを懸念する牧野伸顕のような人物もいた。しかしそれはわずかだった。日本は朝鮮半島や台湾を支配しながら欧米には人種平等を主張した。「日本は自ら実行していない」ことを「他にだけ実行を迫った」(石橋湛山)のだった。
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