起死回生をかけ、あの手この手で消費者へのアピールを続ける格安スマホ各社。法人需要の開拓やさらなる値下げなど、さまざまな道を模索する。
市場縮小で瀕死の格安スマホ(MVNO=仮想移動体通信事業者)から、起死回生をかけた「個性派プラン」が相次ぎ登場している。
「大手キャリア並みの通信品質で利用できる」「慈善団体に寄付ができる」「動画サービスが安くなる」など、あの手この手で特色に磨きをかける各社。キャリアから「流入」を勝ち取るケースも出始めている。
MVNOを携帯通信サービスの「第5の極」として、市場競争の促進策と位置付ける総務省の支援も追い風だ。
今後市場規模が激減するとの野村総研の推計も飛び出す中で(詳細は3月22日配信記事:格安スマホ、「7年で7割減」市場の壮絶生存バトル)、生き残りに向け、かすかな光明も差している。
通信品質向上でMNOから流入も
「NUROモバイル」を運営するソニーネットワークコミュニケーションズは、2021年11月から「NEOプラン」(20GB・月額2699円)の提供を始めた。
NTTドコモの「ahamo(アハモ)」をはじめ、MNO(大手キャリア)が肝いりで投入した「格安プラン」と真っ向からぶつかるデータ容量と価格帯だが、意外にも「MNOから流入してくる顧客がじわじわと増えている」(神山明己MVNO事業室長)というのだ。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
無料会員登録はこちら
ログインはこちら