大塚家具の多難な末路 ヤマダの完全子会社に

赤字が続き、わずか1年半で方針転換。屋号消滅の不安も尽きない。

買収時、ヤマダの山田昇会長（右）に大塚久美子社長（当時）は続投を許されたものの1年で辞任。その後はヤマダ主導体制が強まった（撮影：尾形文繁）

既定路線とはいえ、あまりに早い展開だった。家電量販店・ヤマダデンキなどを展開するヤマダホールディングス（以下ヤマダ）は6月9日、51％超の株式を持つ大塚家具を9月1日に完全子会社化すると発表した。大塚家具は8月30日付で上場廃止となる。

少子高齢化が進む国内で、家電だけでは商売が先細りするとみたヤマダは、リフォームや新築戸建て住宅、家具のSPA（製造小売業）などに事業を拡大してきた。そうした中で2019年12月、経営危機にあった大塚家具に51％超を出資。家具・インテリアも扱う「家電住まいる館」を中心に、100以上のヤマダ店舗で大塚家具の商品を販売するなど事業連携を進めてきた。

買収当時のリリースでは、「（大塚家具は）いずれのグループにも属さない事業体としてビジネスモデルを進化させてきた」とし、独立性を尊重すると掲げたヤマダ。わずか1年半での方針転換だ。今回大塚家具を完全子会社化する理由を「迅速な意思決定下での抜本的な構造改革」を実現するためなどと説明している。