マクドナルドの組織改革 どん底からの回復劇

2014～15年度に赤字に陥ったが17年度は最高益の見通しだ。本部の役割を店舗支援と定義し、プロモーションの手法も変えた。

「あのときは本当にどうしようかと思った。クルー（パート・アルバイト）がどんどん辞めていく。つらく申し訳ない気持ちでいっぱいだった」。東京都下でハンバーガーチェーン、マクドナルドのフランチャイズ（FC）20店を運営する、ビッグタイムの内田章代表はそう振り返る。

「あのとき」とは2014～15年のこと。マクドナルドは14年7月に期限切れ鶏肉使用問題が発生、15年1月には商品への異物混入問題が起きた。日本マクドナルドホールディングスの既存店売上高は3～4割減り、2期連続赤字に陥った。

それから2年。「業績の進捗状況はうれしい」と日本マクドナルドHDのサラ・L・カサノバ社長兼CEOが語るように17年度純利益は、鶏肉問題合意金特益や税効果などによる押し上げがあるとはいえ、過去最高を更新する見通しだ。既存店売上高も前年同月比プラスが23カ月続いている。

特集「マクドナルドの組織改革」の他の記事を読む

異物混入問題のあと、マクドナルドは全店で徹底的な清掃と機器点検を行った。第三者機関による全店抜き打ち検査も実施した。