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スマホ「実質ゼロ円」1カ月でまさかの復活 ガイドラインの抜け穴

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2月に消えたばかりの「実質ゼロ円」 3月に復活したカラクリとは。

都内の携帯ショップ。看板に「他社からの乗り換えで実質ゼロ円。下取り1万6800円」の文字(撮影:梅谷秀司)

携帯端末の代金分を月々の通信料から割り引く「実質ゼロ円」。2月にいったん姿を消した販売手法がわずか1カ月で復活している。

3月中旬に都心でざっと調べただけでも、NTTドコモ、au(KDDI)、ソフトバンクの複数の携帯ショップで、店外から見える場所に「実質ゼロ円」のポスターが張られていた。8万~10万円する米アップルの最新機種「アイフォーン6s」が、他社からの乗り換えでタダになる旨を堂々と明記していたのだ。

家電量販店でも、実質ゼロ円は復活している。

都心のある量販店の中では、3月に入るとドコモとソフトバンクの店舗で、実質ゼロ円と書いた小さな札をカウンターに置き始めた。

同様の札がないauの店員に、「よそのほうが安いですね」と声をかけると、「(割引額が端末代金を上回る)『実質ゼロ円以下』とお伝えしている」と明かす。「通常は名刺の裏に値段を書いて(客に)渡すが、今はしていない」と証拠を残さない工夫まで教えてくれた。

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