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原油20ドル台の暴風 当面反転できない恐れ 足元は直近ピークの5分の1まで暴落

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イランへの制裁が解除され、原油が市場に流れれば、さらなる価格押し下げ要因となる

原油安による不安が世界を覆っている。1月20日、原油価格の先物指標となるWTIは、1バレル=26.55ドルをつけた。リーマンショック直後につけた最安値36.61ドルをも下回り、2003年時点の水準まで落ち込んでいる。

供給過剰感は非常に大きい。OECD(経済協力開発機構)諸国の石油在庫は、ここ数年間で過去最高の水準に達している(図1)。シェール減産は緩やか 原油価格は08年のリーマンショック後の落ち込みから急回復し、14年前半までは100ドル台を維持していた。

[図1]
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その背景には、いうまでもなく、急速な経済成長を遂げる中国の存在があった。市場関係者は、中国が経済発展し自動車保有台数などが増加を続けることで、石油需要も増加し続けると見ていた。

リーマンショック後、米国の大規模な金融緩和や中国の4兆元の財政出動など景気刺激策が講じられると、景気回復による需要増を見越して投機資金も流れ込み、株式市場と連動するように原油価格は底打ち。供給サイドでは、リビアの混乱や西側諸国によるイランへの経済制裁、といった地政学的な供給途絶のリスク要因があった。

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