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リクルートのスタディサプリ 急成長後の新たな難題

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カリスマ講師の授業動画を月額980円で配信し急成長したリクルートのスタディサプリ。小中学生などに対象を広げ、学校の管理システムにも触手を伸ばすが、競合は厳しい。

(本誌:山田雄一郎)写真:スタディサプリを使って球や円錐の体積の求め方を教える渋谷区立上原中学校の関教諭

講義動画「スタディサプリ」の勢いが止まらない。有料会員数は1月末に64万を突破。2年で約2.5倍になった。

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スタディサプリは有名講師の講義動画を大学受験生から小学4年生に配信する教育サービスである。4万本強の講義動画を月額わずか980円で何度でも視聴できる──これが最大の売りだ。

スタディサプリを運営しているのはリクルートホールディングスの100%子会社で進学情報を提供してきたリクルートマーケティングパートナーズ(以下RMP)。講義動画配信は他社にもあるが、動画本数、低料金でRMPは他を圧倒している。

「営業はやりますから先生は講義に集中を」

スタディサプリを発案し、現在も同事業を牽引するのは山口文洋RMP社長(40)。「親の経済力格差が教育格差を生んでいる。その格差解消を事業化したい」。そんな思いが発端だった。

リクルートマーケティングパートナーズ 社長 山口文洋
やまぐち・ふみひろ●1978年生まれ。2000年慶応義塾大学商学部卒。ITベンチャーを経て06年リクルート(現リクルートホールディングス)入社。12年進学事業本部エグゼクティブマネジャー。15年4月から現職。(撮影:梅谷秀司)

2011年秋に、大学入試の過去問題やセンター試験対策の模擬試験を実験的に無料配信。将来の顧客とみられるユーザーの反応を探った。翌12年には社内の新事業コンテストに応募。グランプリを獲得し、同年秋に新事業として講義動画の有料配信を始めた。

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