情報誌・情報サイトといった既存事業の枠にとらわれない新規事業がなぜ次々と生まれるのか。現役社員やOB・OGの証言を基にその真因を探る。
今、全国に5000弱ある高校(職業専門高校を除く)のうち約700校が使う大ヒット教材がある。リクルートホールディングス(HD)の「スタディサプリ」。スマートフォンやパソコン、タブレットで、予備校の有名講師の授業を受講できるオンライン予備校だ。
教師が一人で生徒一人ひとりの苦手な部分を把握・指導するのは難しい。スタディサプリは、数学なら「二次方程式」など単元を細かく分けて、生徒の得手不得手を単元ごとに抽出。教師は学習の進み具合をインターネットの管理画面で一覧できる。この仕組みが受けて、宿題や復習・予習の補助教材に導入する動きが急速に広がっている。
白熱の社内コンペ 6回目の挑戦で頂点に
スタディサプリを発案したのは、リクルートHD執行役員でブライダル・自動車関連・高校生の進学情報サービスを展開しているリクルートマーケティングパートナーズ社長の山口文洋氏である。山口氏がこだわったのは講師の質。人気講師を口説き落とすために自ら全国を走り回り、英語のカリスマ・関正生氏を筆頭とする強力講師陣をそろえた。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待