崖っぷち大塚家具、“最後"の闘い ヤマダと組んで赤字脱出なるか
家電と家具の共同展開に活路を見いだすが、直営店の立て直しは容易ではない。
2月7日、「LABI1 日本総本店 池袋」には、ヤマダ電機の山田昇会長の姿があった。ゆっくりと店内を視察する山田会長の後ろを、大塚家具の大塚久美子社長がしずしずと歩く。その光景は、大塚家具がヤマダの傘下となった事実を、如実に物語っているようだった。
「お客様にインテリアのトータル提案ができるようになる。これからに期待してほしい」。池袋店が改装オープンした同日、報道陣の取材に応じた久美子社長の表情は晴れやかだった。
ヤマダの主力店の1つである池袋店では、ヤマダと大塚家具が互いの商品を共同展開する。大規模改装を行い、革張りソファの前に大型テレビを配置するなど家電と高級家具を組み合わせて展示するコラボレーションコーナーを導入した。
昨年12月30日に大塚家具株の51%を取得して親会社となったヤマダは、池袋店など東京都心や大阪の大型店で大規模なコラボコーナーを運営。それらを含めた全国34店で大塚家具の商品の取り扱いを始めている。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け