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コロナ禍の日本に見えた国や人の大いなる難題

船橋洋一（ふなばし・よういち）／一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長。1944年北京生まれ。東京大学卒。法学博士。朝日新聞社入社。アメリカ・ハーバード大学ニーメンフェロー、朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、 アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。福島第一原発事故を独自に検証する「民間事故調」を設立。そのプロジェクトを推進するために民間の独立系シンクタンク、日本再建イニシアティブ（RJIF）を設立。2017年、RJIFをアジア・パシフィック・イニシアティブ（API）に発展改組した。2019年6月、福島原発事故後10年の検証（第二民間事故調）を発足、『福島原発事故10年検証委員会 民間事故調最終報告書』（2021年2月、株式会社ディスカヴァー・トゥエンティワン）を刊行。2020年には新型コロナウィルス・民間臨時調査会を設立。『新型コロナ対応・民間臨時調査会 調査・検証報告書』（同年10月、ディスカヴァー・トゥエンティワン）を刊行（撮影：間部百合） 2/6

船橋洋一（ふなばし・よういち）／一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長。1944年北京生まれ。東京大学卒。法学博士。朝日新聞社入社。アメリカ・ハーバード大学ニーメンフェロー、朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、 アメリカ総…

アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長の船橋洋一さん（撮影：間部 百合）
船橋洋一（ふなばし・よういち）／一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長。1944年北京生まれ。東京大学卒。法学博士。朝日新聞社入社。アメリカ・ハーバード大学ニーメンフェロー、朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、 アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。福島第一原発事故を独自に検証する「民間事故調」を設立。そのプロジェクトを推進するために民間の独立系シンクタンク、日本再建イニシアティブ（RJIF）を設立。2017年、RJIFをアジア・パシフィック・イニシアティブ（API）に発展改組した。2019年6月、福島原発事故後10年の検証（第二民間事故調）を発足、『福島原発事故10年検証委員会 民間事故調最終報告書』（2021年2月、株式会社ディスカヴァー・トゥエンティワン）を刊行。2020年には新型コロナウィルス・民間臨時調査会を設立。『新型コロナ対応・民間臨時調査会 調査・検証報告書』（同年10月、ディスカヴァー・トゥエンティワン）を刊行（撮影：間部百合）
（撮影：間部 百合）
（撮影：間部 百合）
（撮影：間部 百合）
須賀千鶴（すが・ちづる）／世界経済フォーラム第四次産業革命日本センターの初代センター長を務める。現在は「グローバル・テクノロジー・ガバナンス・サミット（GTGS）」の準備に明け暮れる。同サミットは世界経済フォーラムが「テクノロジーの恩恵を最大化し、その力を統御する」ことをテーマに掲げた国際会議。初会合は、世界の政府、産業、市民社会、学界からステークホルダーを招聘し、2021年4月6～7日、日本をホスト国としてバーチャルで開催（撮影：間部百合）
グローバルの舞台で、かつてあったはずの輝きとプレゼンスが日本から失われているのはなぜなのか。そして…
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