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日産｢99％減益｣の真因､アメリカ事業に2つの課題

2023年度の役員報酬は内田誠社長が6億5700万円、スティーブン・マーCFOが6億7600万円。第1四半期の営業利益は2人の昨年度の報酬合計より少ない（写真：日産自動車） 1/5

2023年度の役員報酬は内田誠社長が6億5700万円、スティーブン・マーCFOが6億7600万円。第1四半期の営業利益は2人の昨年度の報酬合計より少ない（写真：日産自動車）

2023年度の役員報酬は内田誠社長が6億5700万円、スティーブン・マーCFOが6億7600万円。第1四半期の営業利益は2人の昨年度の報酬合計より少ない（写真：日産自動車）
アメリカ市場での主力SUV「ローグ」。2024年モデルの投入が遅れた（写真：日産自動車）
ホンダとの戦略的パートナーシップの第1段として次世代の車載ソフトウェアの共同研究契約を締結。今後検討する協業領域として、車両の相互補完のほかにもバッテリー領域、eアクスル領域、国内エネルギーサービスや資源循環領域での協業を検討している（撮影：尾形文繁）
今夏に北米に投入する「新型キックス」。インセンティブに頼らず販売をテコ入れできるか（写真：日産自動車）
「昔の悪い日産に戻ってしまった。経営が本質的な問題解決に取り組まないから、何度も同じ過ちを繰り返す…
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