カラオケ｢JOYSOUND｣125店舗→65店舗に"縮小の今"　｢親会社の取引先がライバル｣という悲しきジレンマに起死回生の一手　

カラオケショップ「JOYSOUND」が、最盛期の125店舗から、2026年8月時点で65店舗に縮小。今後も業態転換によって、その看板は減っていくという。

JOYSOUNDを運営する、スタンダード代表取締役社長の小林克章氏によれば、将来的に屋号がなくなるシナリオも考えられるという。長年親しまれてきたブランドに何が起きているのか。

カラオケ業界特有の構造がネックに

JOYSOUNDと言えば、通信カラオケ機器のイメージが強いが、1993年からカラオケショップの店舗展開も続けてきた。

通信カラオケ機器の直営店として、カラオケショップ「JOYSOUND」は、2018年の最盛期には125店舗まで拡大。しかし、コロナ禍で不採算店舗の整理を行い、現在65店舗までに縮小。そして、冒頭で小林氏が仄めかした通り、将来的に“ブランドが消滅”するシナリオも考えられるという。

背景には、カラオケショップJOYSOUNDの運営元である、スタンダード社の収益性低下が関係している。同社の直近3年の営業利益率を見ると、23年3月期がマイナス9.3％、24年3月期が2.1％、25年3月期が0.5％と軟調だ。

苦戦の背景を理解するためには、まずカラオケ業界の構造を押さえておく必要がある。少し複雑だが、順を追って整理しておきたい。

カラオケ機器『JOYSOUND』（写真：筆者撮影）

大前提として、カラオケ業界は、大きく3つのプレイヤーから成り立っている。1つ目が通信カラオケ機器を製造する「メーカー」、2つ目がカラオケ店を運営する「オペレーター」、3つ目がメーカーとオペレーターをつなぐ「ディストリビューター（中間流通業者）」だ。

通常、上記の3者は、互いに独立した別々の会社であるケースが多い。メーカーが開発した通信カラオケ機器を、ディストリビューターが仲介し、全国のオペレーターへ販売・貸与する。こうした分業構造で成り立っている。

対してJOYSOUNDをめぐっては、親会社が「メーカー」と「オペレーター」の双方を抱える構造になっていた。

資本関係をたどると、親会社の「ブラザー工業」を頂点に、その傘下に通信カラオケ機器を企画・開発する「エクシング」があり、さらにその子会社としてカラオケショップを運営する「スタンダード」が位置する。つまり、ブラザー工業→エクシング（メーカー）→スタンダード（オペレーター）と、機器開発から店舗運営までをグループ一体で担ってきた。