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カラオケ業界では近年、盛んにM&Aが行われ、業界内で地殻変動が起きている。
2024年には、アミューズメント施設などを運営するGENDAが、「カラオケBanBan」などをはじめグループ化。2025年には、「カラオケまねきねこ」を運営するコシダカホールディングスが、カラオケショップ「JOYSOUND」の店舗事業を承継した。大手の寡占化が進むカラオケ業界で、いま何が起こっているのか。
コロナ禍に150店舗出店、コシダカHDの超大胆戦略
「カラオケ業界は寡占化が進んでいる」
そう語るのは、「カラオケまねきねこ（以下、まねきねこ）」などを運営する、コシダカホールディングス（以下、コシダカHD）代表取締役社長の腰髙博氏だ。
そのコシダカHDは、2026年7月時点で786店舗を運営し、店舗数で業界首位に立つ。2位は「ビッグエコー」などを展開する第一興商で521店舗（2026年3月期）、3位は「カラオケBanBan」などを持つGENDAグループで461店舗（2026年4月1日時点）となる。次点で、「ジャンカラ」を運営するTOAIと、「カラオケ館」のB&Vが、ともに200店舗強で拮抗している構図だ。
この上位5社のなかで、勢力を拡大しているのが、コシダカHDとGENDAだ。
まずコシダカHDに言及すると、ここ5～6年で一気に業界最大の店舗数になり、業界で独走体制に入りつつある。
2019年8月期時点まで遡れば、コシダカHDの国内店舗数は525と、第一興商と横並びの状態だった。そこからコロナ禍に突入すると、業界の勢力図は一変する。カラオケ各社が「不要不急のエンタメ」として苦境に立たされていた中、あえてコシダカHDは強気に物件取得を進め、2020年から2023年で150店舗ほどを出店した。
「当時は、同業者から『無謀ではないか』と言われるほど、出店のペースを緩めなかった。社内から反発の声もあったが、いずれコロナが収まり、自粛していた反動で顧客が戻ってくるだろうと強気に構えていた」と腰髙社長。
コロナが明けた時を見越して、飲食店などが撤退した空きテナントを安く取得。2021年には、大庄のカラオケ事業「カラオケ歌うんだ村」など50店舗近くを買収するなど出店を続け、その期のコシダカHDは80億円弱の営業損失を計上した。
結果的に、新型コロナが5類となった23年以降はリベンジ消費が高まり、腰髙社長の読みは当たる形となった。腰髙社長は「消費が復活した時に、箱を多く持っていたことが、いまの業績好調につながっている」と語る。それ以降も、年間50店舗規模で出店を続け、2025年に「JOYSOUND」70店舗を吸収分割によって事業承継したことで、800店舗目前のフェーズに入っている。
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