日経平均｢PER18倍｣を鵜呑みにしてはいけない！ ｢もう1つのPER｣が警告する日経平均"7万円相場"の危うい実態

個々の企業について株価が妥当な水準か否かを判断する指標は複数ある。PER（株価収益率）はその1つだ。

PERは、株価が企業の1株当たり純利益の何倍まで買われているかを示す指標である。PERが15倍程度より低ければ「株価は割安」、高ければ「株価は割高」と評価される。

経験則から導き出される「PERの適正水準」

これを数式に当てはめると、「株価が高すぎると評価されない」ための条件は以下のようになる。

「15倍程度」というのは経験から導かれた数字だが、なぜこのような評価が適切といえるのか。これを理解するには、①の数式の各項の逆数をとって次のように考えるとわかりやすい。

つまり、株価に対する純利益の比率が6.7％程度より高いことを要求しているのである。これが過去の経験から「妥当な基準」と考えられている。

PERは個々の企業の株価水準の判断に用いられる基準だが、これを上場企業全体に拡張してみるとどうなるのか。