日経平均株価にようやく出現した｢2つの底入れシグナル｣、相場が本格回復するための絶対条件とは何か

日経平均に「2つの底入れシグナル」が灯ったようだ。トランプ大統領の関税政策やアメリカの景況感はなお気がかりだが、早期に本格上昇するための条件は？（写真：ブルームバーグ）

日経平均株価は3月11日の取引時間中、一時3万6000円を割り込み3万5987円の安値をつけた。だが、先週はついに「2つの底入れシグナル」が出た。

日経平均は「PERの下限」に達した

その1つはPER（株価収益率）だ。11日の予想EPS（1株当たり利益）である 2487.7円で計算すると、この「瞬間安値」のPERは14.46倍になる。

まだ記憶に新しいが、日経平均は昨年8月5日に起きた史上最大幅4451円の下げで3万1458円となり、一時PERも13.01倍まで低下した。

その後、わずか1カ月で3万8700円台までの急騰劇を演じたが、この急騰時のPERは15.87倍だった。さすがに急速な戻しに対する利益確定売りも出たため、9月11日には3万5619円までの押し目を入れたが、この9月11日のPERは14.61倍であり、それが今年3月10日までのPERの下限になっていた。

だが先週11日の「瞬間PER14.46倍」はこれを下回り、直近の最低レベルになったと同時に、引けには14.79倍まで戻った。日経平均の日足チャートは長い下ヒゲを出し、下値確認の強いシグナルとなった。