負のスパイラルから抜けられなくなっている
──文部科学省が2023年12月に公表した「令和4年度公立学校教職員の人事行政状況調査」によると、教職員の精神疾患による休職者数は過去最多の6539人でした。ここ数年を見ても5000人台と高止まりしていましたが、メンタルヘルス悪化の要因はどこにあるのでしょうか。
精神疾患、とくにうつ病などの気分障害と診断されている人の数は、1990年前後以降、増加してきました。新しい抗うつ薬が発売され『うつは心の風邪』キャンペーンが張られたことで、理由のある悲しみは病気なのだという認識が広まったことの影響は大きいでしょう。また、働く人のメンタルヘルスという点では、1991年には最初の電通事件がおき、メンタルヘルス上の問題が労災として認定されます。それ以降、うつ病をはじめとする精神疾患の診断が増えていきました。
次に教員という仕事の「感情労働」という特性が挙げられます。感情労働は感情の調節が求められる労働で、際限がなくなりやすく達成感を得にくいため燃え尽きが生じやすい特徴があります。また、児童生徒や保護者との関係、上司や同僚との関係など、複数の対人関係を絶えず調整することも求められます。
近年は保護者などからの要求が多様化し、業務量が増えています。社会が発展すると人々はあらゆる問題の解決を専門家に求めたがるものですが、昔はなかった “しつけ” の範囲まで今の学校教員は要求されています。
──社会全体で増えているものの、学校ならではの要因も大きいということですね。
学校はスクラップ＆ビルドでいうスクラップの文化に乏しく、業務量を減らしづらいようです。学習指導要領の改訂により小学校で英語が必修化されたり、1人1台の端末で教育のDX化を進めるGIGAスクール構想が始まったりと新たな仕事が増えました。労働の質が複雑なうえ労働量の増加に伴い、教員のストレス状況は以前より高まっていると言えます。
ストレス状況を緩和するものとして、上司や同僚からの言葉がけやねぎらいは有効ですが、忙しくなるとコミュニケーションの機会が減少し、会話する暇もなくなります。こうなると、職場の管理監督者が主体となり職員のメンタルケアにあたる「ラインケア」が難しくなります。欠員が常態化し、マンパワーが減ってくるとコミュニケーションはさらに希薄になり多忙感が高まります。
とくに若い先生の場合は、不調を相談できる関係性が希薄だと、ぎりぎりまで頑張り続けて、助けを求めないとどうにもならない時には、重症化していることもあります。また、中堅以上や管理職もメンタル不調のリスクは小さくありません。代替教員が確保できないときのフォローや、その調整に苦労されている話も聞きます。こうした負のスパイラルが起きているのが教職員のメンタルヘルスの現状ではないでしょうか。
縦割り意識が対策を後回しに
──学校現場が多忙すぎることで、互いをフォローしあえる余裕がなくなっているということですが、解決の糸口はありますか。
学校がいろいろな仕事を担わされすぎているという実感は、コロナ禍ではっきりしました。私がメンタルヘルス対策で携わったある自治体では、2020年春にあった全国学校一斉臨時休業の期間中、教員の傷病休暇と休職者の発生は激減し、休業明けには激増しました。業務負担の軽減化と同時に、メンタルヘルス対策としての環境改善も働き方改革の軸とすべきです。
──しかし、教職員のメンタルヘルス対策については、文科省の対策会議が2013年3月に「教職員のメンタルヘルス対策について（最終まとめ）」を取りまとめて以来、10年間見直しされていません。大石先生は当時、対策会議のメンバーでもありました。
働く人の心の健康問題や職場改善、復職支援といったことは保健医療福祉分野というイメージが強く、教育分野では自分事になりにくかったのではないでしょうか。自治体でも働き方改革と教員のメンタルヘルス対策を包括的に取り組んでいる自治体はまだ少ないでしょう。
北里大学 医学部精神科学 講師、北里大学病院相模原市認知症疾患医療センター長
1999年に北里大学医学部卒業後、北里大学東病院精神神経科にて研修。駒木野病院精神科、北里大学医学部精神科学助教を経て、2019年より現職。2012〜2013年に文科省「教職員のメンタルヘルス対策検討会議」委員を務める。著書に『教員のメンタルヘルス——先生のこころが壊れないためのヒント』（大修館書店）などがある
（写真：大石氏提供）
検討会議で最終提言が取りまとめられたのち、私が関わる自治体ではメンタル疾患が発生しやすいハイリスク期間の異動後1年を念頭に置き、異動予定者を対象に予防的な介入を行ったり、管理職向け研修の見直しなどに取り組んだ結果、休職者のうち精神疾患が占める割合を減らすことに成功しました。
ところが数年後、数字は逆戻りしてしまいました。保健師を中心にケア体制を整えたり、管理職向けのラインケアの手引きを作成したりと試行錯誤していますが、一向に効果がありませんでした。
働き方改革の議論が進み、教員の業務量が整理されれば多忙感が弱まり、複雑な業務であっても先生方が“報われる”気持ちが増えてくれば休職者は減るのではと期待しています。ただ、改革がなかなか進まないことによって生じる現場の負担を考えると楽観できません。
働き方改革と一体化したメンタルヘルス対策が必要
──学校現場で、実際にメンタルヘルス対策を進めていくにはどうしたらよいでしょうか。
メンタルヘルスの取り組みも、働き方改革と同じで教育委員会のトップダウンだけではうまくいきません。学校という職場をよくしようと職場の人たち自身が意識を持つ必要があります。
メンタルヘルスケアは「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」の「4つのケア」が継続的かつ計画的に行われることが重要とされます。セルフケアは先生方が当事者意識を持つことが必要ですし、ラインケアは管理職やベテラン層がメンタルヘルスに優しい職場づくりを進めていく必要があるのです。
メンタルヘルス対策の研修で基本的な知識や対応を知ることも大事ですが、働き方改革というコンテンツにメンタルヘルスの観点を取り入れながら進めることも可能ではないでしょうか。というのも、働き方改革をうまく進めている自治体は、学校単位でモチベーションを喚起しながら改革を進める土壌づくりに長けています。そうした仕組みを応用するイメージです。
例えば、業務の見直しについて学年や校務分掌の垣根を越えた小グループでの話し合いを持てれば、コミュニケーションのしやすさが増し、お互いの日ごろの様子がわかるようになります。メンタルヘルスケアで大事なのは “いつもと違うな” という気づきです。働き方改革のミーティングを重ねて普段の様子を知っていれば、変化に気づきやすくなります。 “あれ、いつもとちょっと違うけれど、大丈夫？”といった声がけやねぎらいが生まれ、自然なラインケアがしやすくなるのではと思います。
健康管理を専門家に外注する教育委員会も
──10年前の検討会議の最終まとめでは、学校のメンタルヘルスケアを行うキーパーソンは校長等であるとして、教職員のストレス状況の把握や復職後のサポートなどラインケアの充実が提唱されました。しかし大石先生は、現状ではそれを見直し、専門家を活用する発想に切り替えるべきだとおっしゃっています。
当時は、校長先生に職場の衛生管理者として当事者性を持ってほしいとの思いがありました。ただ、10年経った今、管理職の多忙さを考えると、校長先生が復職支援にあたるのは難しいでしょう。民間企業などでは産業医や産業保健師が復職プログラムを作成し、管理職はその報告を受け、直接的には携わりません。精神疾患の原因がパワハラだったような場合は復職を遅らせる恐れもあるからです。
──職場で労働者の健康管理などを行い、専門的立場から指導・助言をする医師である産業医は、どの程度配置が進んでいるのでしょうか。
産業医の選任など学校の労働安全衛生管理体制の未整備も課題です。常時50人以上の教職員がいる学校には、産業医の配置、月1回の学校巡視などが義務付けられていますが、巡視実施率は小学校で54.5％、中学校で62.8％にとどまります（文科省「令和3年度公立学校等における労働安全衛生管理体制等に関する調査」）。教職員50人未満の学校には産業医の選任義務はないため配置されていない学校も多くあります。
現状に即した選択肢としては、健康管理サービスを提供する企業と提携したアウトソーシングが考えられます。産業医や産業保健師から健康管理のサービスを受けられ、不調を相談できる仕組みや、休職者が安定して復職できる支援が受けられるというものです。
──文科省が2023年度から開始した「メンタルヘルス対策に関する調査研究事業」では、教育委員会と企業が連携したモデル事業が展開されています。2024年度は新たに、このモデルの分析・助言や、横展開に向けた取り組みをするとしていますが。
教職員のメンタルヘルスは、子どものメンタルヘルスに直結する問題です。家庭で虐待やネグレクトに遭っている子どもたちにとって、表情が険しく時々涙ぐんでいるような先生には相談できないでしょう。子どもの自殺数は教職員のメンタルヘルス不調者とパラレルに増えています。相関があるというデータはありませんが、生きづらい子どもたちにとって学校の先生は力になってほしい。子どもの自殺対策の文脈からも教職員のメンタルヘルスは重要で対策の充実が急がれます。
（文：長尾康子、注記のない写真：kapinon / PIXTA）
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