有料会員登録 東洋経済オンラインとは
ライフ

「政府の人口統制、5Gで操られる…」《コオロギ昆虫食》給食コロッケから始まった大炎上→倒産したグリラス元社長の告白

10分で読める
2022年に徳島県立小松島西高等学校で提供された「かぼちゃコロッケ」
食用コオロギのスタートアップが炎上騒動に巻き込まれ破産に至った経緯とは(写真:元グリラスの当時のリリースより)

INDEX

いまや企業の炎上リスクが高まる中、食品事故や不祥事を起こしていないにもかかわらず、風評被害が経営破綻の一因となった企業もある。
それが食用コオロギのビジネスを手掛けてきた、スタートアップの「グリラス」だ。一時期はコオロギの国内生産量でトップを誇りながらも、度重なる炎上騒動に巻き込まれ破産。「昆虫食は妊婦の毒になる」「政府の人口統制に加担している」などとデマや陰謀論にも晒され、志半ばで力尽きた。
なぜ炎上は起こり、鎮火できなかったのか。一連の騒動を経た元社長に、渦中に巻き込まれた当時を振り返ってもらった。

「コオロギを食べると5Gで操られる」というデマ

食用コオロギが、国内で盛り上がりを見せたのは2020年頃からだった。

同年に、無印良品(良品計画)が「コオロギせんべい」を、敷島製パン(Pasco)がコオロギパウダーを練り込んだパンを発売。その後も国内外のフードテックベンチャーが、続々とコオロギパウダーを活用したクッキーやパスタを展開し、コオロギ食は「次世代のタンパク源」としてメディアで大々的に取り上げられた。

TPCマーケティングリサーチの調査によれば、国内における昆虫食市場は、20年の約6.7億円から、21年に約10.8億円へと成長。当時の報道を振り返ると、「環境に優しい次世代のタンパク源」などといった、好意的なワードで取り上げられていることが確認できる。物珍しさや新しさも相まって、コオロギを含む昆虫食は市民権を得たかのように見えた。

ところが一転、再三の炎上や不買運動により、一気にその勢いは萎んでいった。

こうした転換期に、あおりを喰らったのがスタートアップ「グリラス」だ。一時は国内の食用コオロギ生産量でトップを走っていたものの、24年11月に約1.5億円の負債を抱え、自己破産を余儀なくされた。

2/5 PAGES
3/5 PAGES
4/5 PAGES
5/5 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

ライフ

人気記事 HOT

※過去1ヶ月以内に配信した記事の閲覧数