〈相次ぐ悲鳴〉ホンダを襲う中国･アジアの大失速…販売半減と｢利益ゼロ｣発注が招く､部品メーカー撤退ドミノの現実味

ピーク時に160万台を誇った販売台数が半分以下に陥っているホンダの中国事業。しかし足元でも回復の兆しは見えてこない。

2026年5月の中国市場販売台数は前年同月比48％減の2万8279台、26年1～5月の販売台数も前年比32％減の17万3344台と苦戦が続いている。中東情勢の悪化に伴う原油価格の高騰などが一因で、ホンダが主力とするガソリン車の需要が低迷していることが大きい。

加えて、ホンダは26年3月期に1.4兆円に上るEV（電気自動車）関連損失を計上するなど、40年に世界で売る新車をすべてEV・FCV（燃料電池車）にするという経営目標を撤回。中国では、現地独自企画のEV「イエ」シリーズ第2弾として投入予定だったスポーティセダン「GT」の開発を「無期限延期」、その後に計画していたSUV（スポーツ用多目的車）タイプのEVも開発を停止した。

中国市場で人気なEVやPHV（プラグインハイブリッド車）で競争力のあるモデルをまったく投入できておらず、ホンダ系部品メーカーからは「そもそも勝負の土俵にすら上がれていない」との声が漏れる。今年4～5月にかけて開催された北京モーターショーでも他社が新型車を投入する中で、ホンダは新型車の発表を見送るという異例の措置を取った。

地場メーカーとの連携で生じるジレンマ

ただ、現地で苦戦する理由は冒頭で触れた原油高の影響だけではない。