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ボールが動けば世界が動く――。
現代においてサッカーは、ピッチの上だけで語れるスポーツではありません。W杯招致をめぐる各国の駆け引き、スター選手の移籍、FIFAの腐敗と癒着、オイルマネーによるイメージ・ロンダリングなど、サッカーは今や「スポーツ」の枠を超え、国家戦略や経済、安全保障とも結びつく“世界政治の縮図”となっています。
サッカーを「地政学」の視点から読み解く『サッカーと地政学』（木崎伸也著）より、日本サッカー躍進の裏側やW杯をめぐる国際政治について、一部抜粋、編集して紹介します。
サウジの「スポーツ地政学」戦略
今、サウジアラビアは世界で最もスポーツを政治に利用している国である。転機となったのは、2016年に立ち上げた政府プログラム「サウジビジョン2030」だ。
サウジアラビアは世界有数の産油国だが、石油が実質GDPの約40％を占め、依存度があまりにも高かった。
そこで政府は石油への依存を減らすため、経済、スポーツ、教育、芸術などの分野で新たな産業を興す「サウジビジョン2030」をスタートさせた。
この国家プロジェクトの中心にいるのが、サウジアラビア皇太子兼首相のムハンマド・ビン・サルマーン（MBS）皇太子だ。MBS皇太子は政府系ファンド「Public Investment Fund」（PIF）を介して世界中の企業や資産に投資すると同時に、スポーツへの投資を国家戦略の中核に置いた。
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