国分太一のコンプラ違反で「謝罪」したが…。何の説明もないTOKIO解散の発表文が抱えている"最大の問題"

TOKIOが解散を表明しました。ファンにとってはまったく何が起きているのかわからないまま、わずか一週間弱の間に「ザ!鉄腕!DASH!!」降板から始まり、国分太一さんの無期限活動休止が発表され、スポンサーがCM差し止めを発表し、そしてTOKIO解散発表に至った形です。
日本テレビの福田社長が会見でいわゆる「説明ゼロ」に終始したことが批判されましたが、これは一定の評価をすべき対応です。ビジネスのルールという観点で解説すると、日テレから見れば国分さんは取引先です。その取引先の人が日本テレビのコンプライアンスルールに違反した。そこで即日取り引きを停止したと発表したわけです。
そのうえで、その取引停止の理由が何なのかの説明責任は日テレではなく事務所側に存在します。
残念だったのはTOKIOの声明
一般的な事例で説明したほうがわかりやすいかもしれません。たとえばある会社の取引先が反社と関わっていた疑いが浮上したとします。その会社では、その時点で取引先とは事実が判明するまでは取り引きを控えるルールがあるとします。そのような場合、会社はその会社との取引を停止しましたとだけ発表します。
「どの反社とどう関係しているのですか?」
「あなたはアウトだと思っていますか?」
と質問されても、答える必要はありません。説明責任があるのは取引先であり、会社は推測で答えてはいけないのです。
その観点で言えば、むしろ残念だったのはTOKIOの声明です。
「この度の国分太一によるコンプライアンスに違反する行動により、ご関係の皆様には多大なるご迷惑やご心配をおかけする事態となり、大変重く受け止めております」
と説明責任は放棄したまま、謝罪したうえで、解散をファンに告げたのです。
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