自立した学習者を育て、適切な評価や指導も可能になるツール
工学院大学附属中学校・高等学校教諭の中川千穂氏が、英語科教諭として授業にICTを活用し始めたのは、同校に赴任した2016年のこと。教育現場でのICT活用が加速したコロナ禍よりも前から取り組んできたことになる。同校が方針として英語とICTを強化していくタイミングだったこともあり活用を始めたが、使っていくうちにいろいろなメリットに気付いたという。
「ICTを使うと楽ですよね。もちろん紙には紙のよさがあって、紙の使用をやめたわけではなく、何を使って学ぶかも生徒たちに任せています。でも、ICTを使ったほうが多くの生徒に一気にアクセスでき、効率的にいろいろな授業ができる点がすごくいいなと思っています。また、テクノロジーに親しみのある世代の生徒たちにとって、ICTは自分で調べて使ってみるということがやりやすいツールなので、自立した学習者を育てるうえでも最適なものだと感じています」
工学院大学附属中学校・高等学校 英語科教諭、英語科主任、インターナショナルクラス担任
Round Square Rep, Cambridge International School Counselor/ MIEE(Microsoft Innovative Educator Experts)/ AEL(Adobe Education Leader) IB English B, CELTA (Pass with all A)/ 文部科学省認定英語教育推進リーダー/ 2019 Cambridge English School Competition 最優秀賞受賞
中川氏は現在、高校2年生に英語を教え、インターナショナルクラスで担任をしているが、すっかりICTが授業の中に溶け込んでいる。
生徒たちがブレーンストーミングをする際はメモ書き用にMicrosoftのOneNoteを使ったり、GoogleのJamboardで生徒たちの意見やアイデアを共有したり。毎年11月に開催される小説執筆イベント「NaNoWriMo」のウェブサイトが提供する執筆フォームを使って英語で小説を創作する、電子書籍で英文を読む、AdobeのCreative Cloudで英語のポスターを作る、といった授業も行っている。
「とにかくICTツールはいろいろなものを試してきましたが、データでいろいろなことが可視化できる点もいいですね。例えば、オンラインのワークブックは生徒たちの学習の進捗状況が一目でわかります。話し合いを定量的・客観的に分析できる『ハイラブルディスカッション』というツールを使ったら、ある生徒は発言が少ないものの級友としっかり協働していることがデータから見えてきたことも。適切な評価や指導がしやすくなる点も、ICT活用の大きなメリットです」
「映像制作」の経験は「非認知能力」を育てる
中川氏はユニークなPBL（Project Based Learning）も行っている。きっかけは、2017年の研修旅行の事前学習だった。広島県に行くので平和について考えてもらいたかったが、中学生にその真意は伝わりづらい。そこで、平和をテーマに5人前後のグループで映像を制作することを課題として与えたという。
「本校が採用している英語の教科書は、創造性を重視した教材なので英語表現のベースがある程度できていたことも大きいですが、映像を使ったPBLは生徒たちの成長につながるという手応えを感じました。また、生徒たちの作品を海外の映像祭に出品したのですが、他国の子の作品を通じて平和を捉える視点が幅広いことを学ぶことができ、これはいい刺激になると思いました。そこでほかの先生方と相談し、翌年からはロングホームルームや総合的な探究の時間、道徳などから最大週2コマほど時間を確保し、取り組むことにしたのです」
それ以降、映像教育は、主に中川氏が担当する学年単位で行われるようになり、これまで中学2年生から高校3年生まで実施の実績がある。4月から映像制作を始めて7月以降の国内外の映像祭をゴールとしているが、これまで国連NGOの平和団体などが主催するUFPFF（United for Peace Flim Festival）とPSGFF （Peace In The Streets Global Film Festival）では、何年も連続入賞し、NY国連本部で表彰も受けている。
成果は入賞だけではない。中学・高校と映像制作を経験した2021年度卒業生は、開校史上最高の進学実績を残したという。
「映像制作ではAdobeなど複数のソフトを紹介していますがとくに指定せず、使い方も教えません。また、生徒たちの英語の字幕やナレーションが間違っていてもあえて直しません。大切なのは伝えること。実際、生徒たちはどうやって自分のコアな思いを伝えるか深く考え表現を試行錯誤するので、ちゃんと相手に伝わるんです。そうやって映像制作を自主的にマネジメントした経験が、受験勉強にも生かされたのではないかと思います」
何よりも、映像制作の経験は、非認知能力が養われると中川氏は言う。制作過程では、仲間との意見の衝突も起こる。何気なくつけたテロップが誰かを傷つける表現だと指摘され、自身の配慮の至らなさを思い知って落ち込むことも。制作が順調に進まなかったり、音楽の著作権の確認が間に合わなかったりして映像祭の出品期日に間に合わず泣いてしまうケースも多いそうだ。
「3カ月間にわたってそうした経験をすることは、自分を知ることにつながると考えています。意見の衝突は自分と異なる考え方を知り、ほかの人の作品と比較する中で自分の特性を知る機会にもなります。どうやったら思いが伝わるかということを深く考えるようになるだけでなく、人の立場を考えることができるようになった子も多いと感じます」
卒業生の齊藤真尋さんは、高校2年時に中川氏の映像制作の授業の中で、級友と2人で自主作品『THE NEW STRESS』を制作、映画祭「PSGFF」で国連75周年特別賞を受賞した。
受賞作品を制作したのは、2020年。当時、齊藤さんにとって最も切実なテーマが、コロナ禍だった。「当たり前だった日常がコロナ禍で一変しました。当たり前が一番の平和であるとすれば、それが失われた今は平和ではない。そうした思いから映像をつくりました」と、齊藤さんは説明する。
映像制作で学んだことは何かと聞くと、齊藤さんは「人に思いを伝えること」を一番に挙げた。
（画像：齊藤さん提供）
「自分が伝えたいことが、意図したとおりに相手に伝わるかはわかりません。その難しさを体験的に学んだことで、伝えるスキルが身に付いたと思います。また、海外で作品が評価されたことで、価値観の異なる人たちにも思いを伝えられることがわかり、自信にもつながりました」
中川氏から学んだことは、「とりあえずやってみること」の大切さだという。
「先生はいつも最初に種をまいた後は、基本的にノータッチ。映像制作も本気でやるか適当にやるかは自分次第でした。実は当初、ちょっと面倒くさいなあと思っていて、先生に『あんた、やってみ！』と背中を押されてつくり始めたのですが、やってみるとどんどんよい作品をつくりたくなりました。今振り返ると、一度始めたら徹底的にやりたくなる私の性格を見抜いて声をかけてくださったように思います。また、先生はやる気のある子には『こういう映像祭があるよ』などさらなる機会の種を与えてくれます。1人ひとりを見てサポートしてくださったこと、今でも本当に感謝しています」
教員の仕事に役立っている「就職や子育ての経験」
生徒たちの自主性に任せ、教え込むことなく見守るスタイルを貫く中川氏。すべては生徒たちの成長のためだと語る。
「映像制作への出品も入賞が目的ではありません。映像制作の過程では、役割分担してマルチタスクをこなし、社会人にインタビューのアポ取りをするといった機会もあります。その中で、失敗して、揉めて、嫌な気持ちを味わうというのはまさに社会の縮図を体験するようなもの。生涯学習者に育てるには、そうした経験は重要だと思っており、よほどのことがない限りは介入しないようにしています」
社会を強く意識する背景には、自身の多様なキャリアが大きく関係しているのだろう。中川氏は大学卒業後、大手百貨店の大丸に就職し、シューフィッターとして靴の販売に従事。その後、結婚して3人の子どもを出産。夫の転勤に帯同する専業主婦としての生活を経て、理容美容専門学校の英会話講師の職に就いたことを機に英語教員のキャリアをスタートさせた。しかし、なぜ社会復帰先として、教員を選んだのだろうか。
「大学時代に教員免許は取得しましたが、企業を経験したかったので就職し、退職後も教員になろうとは思っていませんでした。でも、専業主婦時代にパートや飲食店で働いてみて、3人子どもがいるから土日に休める仕事をしたいなと思い、教員免許を生かそうと考えたのです」
ハローワークで紹介された専門学校の後は、教員派遣会社に登録して複数の学校に勤務する中で非常勤から正規雇用へとステップアップし、2016年に現在の学校へ。企業への就職や子育ての経験は、今の教員の仕事に役立っていると中川氏は語る。
「当時、百貨店で最もクレームが多いのは靴売り場と言われていたのですが、そこでさまざまなお客様や取引先の方に接したこと、そして子どもを育てながら働くことの大変さを経験したことで、いろいろな立場の人の気持ちが想像できるようになりましたね」
そんな中川氏の目には、教員不足の問題はどのように映っているのだろうか。
「教員は、人の未来をつくる仕事。若い人たちが、教員は幸せな社会の創造に貢献しているのだという実感や期待を持てることが重要ではないでしょうか。そのためには、何のためにあるのかわからないルールや古いやり方はやめることも大切だと思います。もっと教員が広い世界に目を向けて、自由にやれる環境になるといいですよね」
また、かつての自身のように教員免許を持っている主婦は、教育現場に向いていると中川氏は考えている。
「保護者の気持ちも子どもの気持ちもわかることは大きな強み。興味はあるものの家庭と仕事の両立が不安でためらっている人もいるかもしれませんが、今は効率化が図れるICTもあり、時代は変わっています。確かに家族や周囲の協力は欠かせませんが、私は家族を犠牲にするような働き方はしてきませんでした。働き方も含めて新しい学校をつくろうという思いで教育現場に入ってきてくれる人が増えるといいなと思っています」
（文：國貞文隆、注記のない写真：中川氏提供）
