｢空気が悪い街に住むと認知症になりやすい｣は正しかった　国際的な研究が次々と明らかにする"脳を守る環境の作り方"

大気汚染に限らず、緑地と認知症の関係にも注目が集まっています。

公園や街路樹、森林、河川といった緑地は、これまで“癒やし”や“景観”として、あるいは気候変動対策（二酸化炭素対策）として捉えられがちでした。しかし、近年の研究では、緑地へのアクセスのしやすさが認知症と関係する可能性が示されています。

例えば、2022年にアメリカ医師会の系列医学誌に発表された研究では、アメリカ在住の65歳以上の約6200万人を対象に、居住地周辺の緑地・公園・水辺と、アルツハイマー病などの認知症による入院との関連が調べられました。

認知症による入院が注目されたのは、認知症は、診断されたからといってすぐ入院する病気ではなく、多くは外来受診や介護サービスを利用しながら生活するためです。

入院のきっかけになるのは、認知症の進行により食事や水分摂取が難しくなった場合や、肺炎などで急に状態が悪くなった場合など。つまり「入院リスク」は、認知症そのものの発症だけでなく、進行、合併症、生活環境、介護力まで含んだ指標となります。

認知機能・注意力も高い傾向

調査の結果は、周囲に緑が多い地域に住む人はそうでない人に比べて、認知症による入院リスクが統計的に5%ほど低い傾向が確認されました。つまり、緑地が認知症の悪化や、入院に至る状況を少なくさせる可能性を示すものと考えられるのです。

このほかにも、緑地がより早い段階で認知機能や発症予防と関連するとの研究も報告されています。

2022年に発表された約1万3600人の女性を対象としたアメリカの研究では、住まいの周囲に緑が多い人ほど、全体的な認知機能や注意力・処理速度のスコアが高い傾向が示されました。

では、なぜ緑地が脳に良い効果をもたらすのでしょうか。