今回、話を聞いたのは小学校教頭の長澤隆之さん（仮名）。管理職となってから、若手教員に対する校長や教頭の態度に問題を感じているという。いったい、どんな態度なのか。「校長・教頭のリアル」に迫った。
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年齢：50歳
勤務先：公立小学校教頭
営業職から転身、前例踏襲の教育現場に危機感を覚えた
長澤さんは、もともと教員志望ではなかった。大学でも教職課程を履修せず、卒業後は大手IT企業に就職。営業職として順調なキャリアを歩んでいた。
「仕事にも収入にも特に不満はありませんでした。ただ、役職がついて数年経つと地方に転勤するのが慣例だったので、転勤を前に、このまま働いていきたいか、ほかにやりたいことがないか見つめ直してみたのです」
その頃、教育界では大きな変化が起きていた。いわゆる「ゆとり教育」の始まりだ。いじめや校内暴力、不登校の増加や価値観の多様化などが背景にあるが、長澤さんの心を揺り動かしたのは、1998年に改訂された学習指導要領に盛り込まれた『生きる力の育成』という言葉だった。
「子どもたちと一緒に夢を育む人生も面白いんじゃないかと思いました。全国を転々とするよりも、地元に戻って地域のために働きたいという気持ちもありました」
30歳を目前にしての思い切った転身。毎月「数字」を求められる営業職と違い、長期間にわたって子どもの成長を見守ることができるのは、長澤さんに新鮮な喜びをもたらした。
他方で、「子どもたちの未来のために、できるだけのことをしたい」という思いが強くなるにつれ、教員の置かれている環境に危機感を抱くようになる。
「毎日遅くまで残業して、土曜も当たり前のように出勤する。やるべきことをやるためならいいのですが、実はそうでもないんですね。効率化しようと思えばできるのに、前例踏襲を優先して過重労働になっている部分が多いんです」
例えば、通知表の作成。通知表には法的根拠がなく、様式や内容の規定もない。しかし、一人ひとりの所見を記すのが一般的だ。
「この所見が意外と大変なんです。表現に配慮しながら書いていると、1人30分以上はかかります。それを30人以上ですから、チェックの時間も含めるとかなりの時間を要します」
