｢給食でアナフィラキシーショック｣食物アレルギーの学校対応はどう変わった エピペン注射など教員の意識や除去食に地域差

40年で｢学校現場は多大な尽力｣､過度な負担はかえって危険に

栗山真理子（くりやま・まりこ）
NPOアレルギー児を支える全国ネット「アラジーポット」代表、一般社団法人日本患者会情報センター代表理事、国立成育医療研究センター共同研究員、東北大学東北メディカル・メガバンク機構非常勤講師
2004年以来、厚生労働省、文部科学省などアレルギー関連委員会他の委員等を歴任。ぜん息、食物アレルギー、アトピー性皮膚炎のあった2人の子育てに奮闘。 園や学校でのアレルギー理解に役立つマニュアル『入園・入学マニュアル プリンくんと学ぼう語ろう アレルギー』の発行責任者を務める（NPO法人ピアサポートF.A.cafe 発行）
（写真は栗山氏提供）

食物アレルギーは今でこそ珍しくはないが、かつては知名度が低く、学校現場でも正しく理解されていない時代が長く続いていた。アレルギーのある児童の家族を支援してきたアラジーポットの創設者、栗山真理子氏はこう振り返る。

「約40年前、食物アレルギーはマイナーな位置づけで、医師によって方針が異なりました。私の息子が食物アレルギーの頃は、原因となる食べ物を徹底して食べさせない方針だったので、学校に『これは残させてほしい』とお願いしていました。ただ、当時は『栄養源になるものが何で食べられないの？』と言われる時代。学校給食も『完食すべし』という価値観が定着していたので、好き嫌いで残すわけではないことを理解してもらうまでが大変でした」

栗山氏は、「息子が小学生になる頃までに、自分が食べられるもの、食べられないものを徹底的に教え込んだ」と言う。しかし、不安を払拭するのは難しく、登校後はいつ呼び出しを受けてもいいように外出しない生活を送ったそうだ。

当時、食物アレルギーの学校での対応方針は担任の教員に一任されていた。そのため、栗山氏をはじめ親は学年が変わるたびに、孤軍奮闘で教員に説明しなければならなかった。

しかし時代は変わり、現在では文部科学省が学校と、厚生労働省が保育園と、給食における食物アレルギー対応に関するマニュアルや指針を提示したり、消防や医療機関との連携を強化したりと取り組みは進んでいる。一方、栗山氏のヒアリングによれば、食物アレルギーのある子の保護者には現在も次のようなヒヤリハットがあるようだ。

かつて当事者だった立場として栗山氏は、保護者のこうした不安ももっともだと理解する一方で、「学校現場が尽力していることも冷静に受け止めてほしい」と話す。

「学校の多大な努力について、保護者の理解が十分ではないことは問題かもしれません。学校への期待や依頼が過度になり、現場の負担が増えると、かえって危険や事故につながる可能性もあります。まずは、ガイドラインにある学校生活管理指導表を基に、本人・保護者、学校関係者、医師が話し合うことが大切ではないでしょうか」

｢学校でのエピペン使用｣は保護者の熱意に省庁が応えて実現

もう1つ、食物アレルギーのある子と保護者、そして学校現場にとって避けて通れない問題がある。それが、アナフィラキシー症状の進行を一時的に緩和するための自己注射薬「エピペン」の使用だ。

現在、学校にエピペンを持参することは認められており、児童生徒がアナフィラキシーショックを起こしてエピペンを自己注射できない状況にある場合には、その場に居合わせた教職員がエピペンを注射することは医師法違反にならないとされている。

しかし栗山氏がアラジーポットを設立した当初は、学校での使用どころか、食物アレルギーの症状緩和の目的でエピペンが一般に使われることはなかった。例外的に国有林で働く林野庁の職員にのみ、ハチ刺されによるアナフィラキシーショックから身を守るための使用が認可されていたという。

この状況を憂慮した栗山氏は、学校でエピペンを使用できるよう保護者の立場から働きかけた。弁護士に法律の解釈を求め、文部科学省・厚生労働省にエピペン使用を打診するなど精力的に活動。紆余曲折を経てようやく、エピペン使用は認められた。

「当初エピペンの使用認可は雲の上の出来事でしたが、関係省庁の担当者の方々が熱心に声を聞いてくださり実現しました。教員の皆さんにもアンケートを取ったところ、『子どもの命を救えるなら』と約7割近くの方が、教職員が注射することに肯定的でした。他人に注射を打つことへの恐怖はよくわかるので、感謝の気持ちでいっぱいでした」

教員が児童生徒のアナフィラキシーショックに直面して気が動転しないよう、学校によっては教職員向けにエピペンの実技研修をするなど試行錯誤が続いている。2012年に児童の死亡事故があった調布市は食物アレルギー専門員として市の教育委員会に管理栄養士を配置するなど、自治体ごとに対応を充実させているケースもあり、「学校現場の対応は年々手厚くなっている」と栗山氏は評価する。

アレルギー対応において学校が注意すべきポイント2つ

伊藤浩明（いとう・こうめい）
あいち小児保健医療総合センターセンター長、免疫・アレルギーセンター長
名古屋大学大学院医学系研究科 総合小児医療学講座 連携教授、藤田医科大学医学部 アレルギー疾患対策医療学講座 客員教授、日本小児科学会専門医・代議員、日本アレルギー学会指導医・理事、日本小児アレルギー学会理事、日本小児臨床アレルギー学会理事、認定NPO法人アレルギー支援ネットワーク副理事長なども務める
（写真は東洋経済撮影）

食物アレルギーの原因は「卵」「牛乳」「小麦」が有名だが、2014年以降は「木の実類」によるアレルギーの症例数が増加するなど、新たな傾向もある。消費者庁が実施した21年度の全国調査によると、即時型症例数、ショック症例数ともに「くるみ」が多いことがわかった。

小児の食物アレルギーに詳しい伊藤浩明医師は、「近年、食物アレルギーの申請や、エピペンを処方される子どもの割合は若干増加しています。ただ、実数として増加したのか、保護者の意識の高まりなどにより増えたのかは、明らかではありません」と話す。

いずれにしても学校現場では適切な対応が求められるが、個別対応を突き詰めれば給食のオペレーションが混乱する可能性も高まる。伊藤氏は次のように指摘する。

「文部科学省では、原因食物を含む料理に対して、『原因食物を含まない料理を提供する』『その料理を配膳しない』のいずれも『除去食』と定義しています。しかし、この両者では給食のオペレーションは大きく異なります。愛知県では前者を『除去食対応』、後者を『無配膳対応』と呼んで明確に区別していますが、それでも誤配膳は発生します」

学校も徹底的に誤配膳をなくすべく尽力しているが、情報連携のミスや認識の誤りなどで、どうしても避けられないこともあるという。それを踏まえて伊藤氏は、学校現場で意識したいこととして、「原因食物を微量でも摂取すると強い症状を引き起こす子どもへの対応を徹底すること」と「卵や牛乳などは明らかにそれとわかるような調理で提供すること」の2つを挙げている。

「とくに木の実類は、ごく微量でアナフィラキシーショックに至ることもあるので、誤配膳があってはなりません。献立にクルミやカシューナッツをいっさい使わない学校も増えていますが、頻度を減らして提供する場合は、日常的に慣れていない分かえって注意が必要でしょう。かたや小麦や大豆などは、加工食材を含めて幅広く使われているため、完全除去が必要な子は弁当持参もやむをえないと思います。また、卵や牛乳などメジャーな原因食物は、卵焼きや目玉焼きなど明らかに卵を使っているとわかるものにだけ使い、ハンバーグや肉団子などの『つなぎ』には使わないというのが常識になっていると思います」

（画像：ノンタン / PIXTA）

地域の専門医を､アレルギー対応委員会に参加させて

さまざまな対策を講じたうえで、もし、アレルギーのある児童生徒が何らかの体調不良を訴えた場合、教員はどのように対応するべきなのだろうか。

「アレルギーのある子どもが、アレルギーかどうか疑わしいような症状（※1）を訴えた場合、『風邪かな』と考える前に、『アレルギーかも』と考えてあげてください。大原則は、早めに保健室に連れて行き、休ませて経過を観察することです。原因究明は後でいいので、まずこれをつねに念頭に置くことが、すべての教員に求められます。ただし、発見時にすでに明らかなアナフィラキシーの症状がある場合は、その場から動かさずに処置を行います」

※1 局所的な蕁麻疹、何となくのかゆみ、喉のイガイガ感、ちょっとした咳払い、軽微な腹痛や吐き気など

食物アレルギーであれば15分から30分ほど経過すると症状が悪化するため、救急車を呼ぶなどの対応が必要だ。いずれにしても、教職員には初期症状を軽視しない姿勢が求められる。もし緊急を要する症状だと判断した場合、教職員はエピペン使用の判断を迫られるが、伊藤氏は「注射することが責任ある行動で、打たなかったことが落ち度と言われる可能性がある」と言う。

「愛知県の教育委員学会には、毎年20例ほどエピペンの使用が報告されますが、9割は教職員が注射しています。結果的にエピペンを使っていなくても済んだと思われる事例でも、教職員が早めに注射をしたケースもあり、それで良しとされています。持病との兼ね合いなどでエピペンを使用できない人にはそもそも処方されないものなので、教職員はエピペン注射を過度に不安がる必要はありません」

学校現場の食物アレルギー対応は進化しているが、さらに改善できる点があると伊藤氏は言う。その1つが、県や市町村単位のアレルギー対応委員会に、地域のアレルギー専門医に参加してもらうことだ。

「校医が小児科医でアレルギーに詳しければベストですが、現状は内科医が圧倒的に多いと思います。学校ごとに地域の専門医と連携するのは困難なので、せめて自治体のアレルギー対応委員会に専門医を配置することが望ましいと考えています」

食物アレルギーへの理解が皆無であった時代を経て、栗山氏が評価するように学校の対応は大幅に改善されている。しかし、教育委員会や学校など組織で取り組むべき課題と、教員一人ひとりが心がけるべきことは、まだ数多く残されている。食物アレルギーのある児童生徒が安心して過ごせる環境に向けて、さまざまな知見の融合が求められているのではないだろうか。

（文：末吉陽子、注記のない写真：Fast&Slow / PIXTA）