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いよいよ「日本売り」が始まった、これから「シン・トリプル安」が同時に起きるのかを注視しなければならない

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片山財務大臣とベッセント財務長官の関係もすでに1年近く。写真は2025年10月の東京会談(写真:ブルームバーグ)
  • 小幡 績 慶応義塾大学大学院教授

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いよいよだ。

「日本売り」が始まっている。ただし、もっと怖いのは、「アメリカ売り」だ。

こちらが始まったら、世界の金融資産はすべて終わりだ。そのときは、金もビットコインも下がるだろう。なぜなら、もはや代替投資先を求めるのではなく、すべてのリスクから逃げることになるからだ。

だから、ドル、米国債、米国株の「伝統的トリプル安」に加えて、ドル安、金(GOLD)安、ビットコイン安の「シン・トリプル安」が同時に起きたときこそ、終わりが確定したときだ。これを注視することが、今、いちばん重要なことだ。

「いつ起こるか」だけの「日本売り」が、起きつつある

しかし、まず、われわれにとっては「日本売り」だ。「アメリカ売り」は、起きないことを願うことができるが、「日本売り」にはできない。なぜなら、起こるかどうかではなく、いつ起こるかだけが問題だからだ。そして、それはもう起きつつある。

「長期金利が3%に」、という見出しが新聞やオンラインメディアなどで躍ったが、為替はむしろドル安円高に動いた。アメリカのスコット・ベッセント財務長官自ら日銀へ利上げ圧力をかけたため、9月利上げが急に確定的となったからだ。これにより、トリプル安にはならなかったのだが、「日本売り」が始まった気配を見せたのは、株式市場だった。

8月31日の概算要求総額についての報道、G20での「ベッセント・片山(さつき財務大臣)会談」「ベッセント・植田(和男・日銀総裁)会談」の報道があった翌日の9月1日、長期金利が3%を超えたと報道された。

日本株は、8月31日については午前の大幅下落からは引けにかけて回復して下げをほぼ消し、9月1日も小幅下落で、この数日では高値圏で推移していたが、15時頃から下落を始め、1日の17時以降の夜間取引で先物は急落した。この急落が「日本売り」の決定的な始まりだったというのが、個人的な感触である。
なぜか。

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