日本郵船･商船三井･川崎汽船→海運大手3社の決算発表で各社トップが｢ホルムズ海峡封鎖｣影響で語ったこと

4月30日から5月11日にかけ、日本の海運トップ3社が2025年度（26年3月期）の本決算を発表した。経常利益はそれぞれ、最大手の日本郵船が2111億円（前期比57.0％減）、2位の商船三井は1758億円（同58.1％減）。3番手の川崎汽船も1091億円（同64.6％減）に沈んだ。

3社共同で設立したオーシャン ネットワーク エクスプレス（ONE）ホールディングス（日本郵船38％、商船三井31％、川崎汽船31％）が営むコンテナ定期船事業（各社とも持ち分法適用）のEBIT（利払前税引前利益）が、低調な荷動きによる市況悪化を受けてドルベースで前期比92％減となる310百万ドル（約465億円）へと大幅減益となったことが響いた。

今26年度はホルムズ海峡封鎖の影響が懸念される。それぞれ開いたオンライン記者会見では中東情勢に関連する質問が相次いだ。

3社とも業績予想は7月にも通航再開前提

「（業績予想の前提として）一番大きいのはホルムズ海峡がいつ開くのか。そして燃料価格がどう推移するのか。この2つのポイントを見定めた上で計算している」