芝浦工業大学、なぜ改革で高評価?地道でも着実「全学で教職員を育てる」仕組み 「FD・SD」プログラムを学外に開放するメリット

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芝浦工業大学は、複数大学が共同で利用する「理工学教育共同利用拠点」として文部科学省が認定している「教育イノベーション推進センター」を擁している。このセンターでは、理工学系の教職員の能力開発、ファカルティ・ディベロップメントとスタッフ・ディベロップメントのための研修プログラムを実施。学内だけでなく、他大学や高等専門学校からも多くの受講者を集める。実は、これらのプログラムは、国立大学の共同利用拠点と違い、私立大学の拠点には国の補助制度がないため、同大学の独自予算で開催しているものだ。芝浦工大は、なぜ “持ち出し”で学外の教職員を受け入れてまで、FD・SDに取り組むのか。教育イノベーション推進センター長 教授の榊原暢久氏に聞いた。

教員に不評?「学生による授業評価アンケート」

大学の教育機能を高めることを目的とするファカルティ・ディベロップメント(以下、FD)は、文部科学省によると「教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取り組みの総称」と定義されている。

具体的には、研修や講演会、教員相互の授業参観、授業方法の研究会などの取り組みがある。大学教育の質の向上には教員個人の努力は当然重要だが、組織的な取り組みも欠かせないのだ。

1990年代以降、大学改革や大学評価の議論が高まる中で、大学教育の質、授業を改善しようという取り組みも加速した。2000年前後には、学生の意見を反映して授業改善が進むことを期待し、多くの大学が学生による授業評価アンケートを導入したが、「学生に授業を評価する能力があるのか」といった教員の反発も強かった。

2007年に芝浦工大に着任した榊原暢久氏は当時を振り返る。「本学でも授業評価アンケートが導入されていましたが、他大学と同様、教員からは不評で、活用も十分にできていませんでした」。FDを知ったのはそんな時だった。

教員養成系学部の出身で、前任の国立大学では授業に必要な基礎学力が不足している学生のための補修「リメディアル教育」を担当するなど、大学教育の改善に関心を持っていた榊原氏は「これだ」と感じ、FDに深く関わるようになったという。

FDは大学の社会的評価につながっている

まずは、新任教員向けに実施する研修の開発に着手した。2008年の大学設置基準改正でFDが義務化された追い風も受けて取り組みは広がり、2012年にはFD・SDの推進を担う全学組織として教育イノベーション推進センターを立ち上げた。

現在、同センターは文科省から教育関係の共同利用拠点(理工学教育共同利用拠点)として認定されている。大学教育全体の充実に資すると評価され、他大学も利用できるにようになっているのだ。

私立大学では2校目の認定で、国立大学の拠点とは異なり独自の予算で運営している。理工学教育の拠点としては唯一であり、以下の4つの領域で26プログラム(2025年度)の研修・ワークショップを開催している。

「理工学教育共同利用拠点」で実施している4つの領域の26プログラム

(1)プレFD※1、入職3年以内の教員を主たる対象とした能力開発

大学教育開発論、シラバスの書き方、授業デザイン、学生主体の授業運営手法、ティーチングポートフォリオの作成などを学ぶ

※1 大学教員志望の大学院生やオーバードクター・ポスドクのための職能開発

(2)理工系教員の基礎的・共通的な能力開発

ルーブリック評価※2、反転授業、英語による授業、アカデミックポートフォリオ※3の作成、障がいのある学生への対応、外部資金獲得支援、研究者倫理、大学におけるダイバーシティ、安全衛生・危機管理などを学ぶ

※2 学修到達状況を評価するための評価基準表を使った自己評価
※3 教育、研究、管理運営や社会貢献などのサービス活動の意義や背景を省察して、自らの言葉で作成した業績記録

(3)理工系教員のさらなる能力開発

研究室指導に必要なコーチング技能、アカデミック・アドバイジング、デザイン能力を育成する授業設計、知的財産マネジメント、学修歴のデジタル化などを学ぶ

(4)理工系教育の強みをさらに伸ばす組織開発支援

ファカルティデベロッパー養成、カリキュラムコーディネーター養成、ミドルマネジメント、高等教育開発、カリキュラムの整合性と学修成果の可視化、教育プログラムをより良くするための学生参画、これらに関わる個別コンサルティングなどを学ぶ

出所:芝浦工大資料を基に作成

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