年金暮らしを圧迫｢避けては通れない｣2つの出費 年を取ると｢減る支出｣と｢増える支出｣がある

最近では、そういった儀式は簡素化される傾向にあります。

例えば、家族だけで小規模な法事を行なうとか、オンラインでの法事を取り入れる……など。法事そのものを行なわないのはどうかと思いますが、費用を抑える方法はあります。

私の近所の方が亡くなられた際、そのご家族は一番費用がかからない直葬を選び、家族だけで賛美歌を歌いながら故人を見送ったと聞き、驚きました。これは、究極の簡素化だと思いました。

ちなみに直葬とは通夜や告別式などの儀式を行なわずに、直接火葬を行なうスタイルです。最も簡素化された葬儀で、儀式や会場の手配が不要なため、従来葬儀に比べて費用が大幅に抑えられます。直葬は、故人や家族の希望、あるいは経済的な理由などにより選ばれるケースが増えているようです。

60代、70代になると、どうしても冠婚葬祭に参加することが多くなります。親世代だけでなく、同世代でも亡くなる人が増えてくるので仕方がありません。とはいっても、お世話になった人たちにはあいさつに行きたいですよね。

自分の葬儀や法事についてプランを立てておこう

ご祝儀やお香典は適切な額を用意すべきですが、服装は一工夫できます。

礼服や喪服を新たに一式そろえるのはお金がかかります。もし、買わなければいけない状況になったら、レンタルするのはどうでしょうか。業者にもよりますが、1回のレンタルにつき5000～7000円程度のケースが多いようです。経済的な負担を軽減できます。

もちろん、自分のことで最後に迷惑をかけないように、亡くなった後のことはエンディングノート（終活ノート）などにまとめておくことをお勧めします。

もし、自分の葬儀や法事（やってもらう意思があればですが）の費用のことが不安なら、葬儀の費用のプランなどを作成しておくのもよいでしょう。自分でプランを立てると、意外なことに費用がかかることがわかります。

ここでひとつ気をつけたいのは、「葬儀30万円から」など格安葬儀では、葬儀社が提供するさまざまなオプションをつけると費用が膨らむことがある点です。また、複数の葬儀社から見積もりを取り、比較検討することで費用を抑えることができます。

申請すれば葬祭費が支給されます。

国民健康保険や後期高齢医療制度・健康保険組合・共済組合に加入している人が亡くなった際に、葬儀や埋葬を行なう人に葬祭儀費用の補助として支給されます。