大卒でも無職？インドで進む｢高学歴化失業社会｣､深刻な学歴インフレの実態 ｢貧しい若者まだ増える｣研究者が断言する理由
2000年代以降「ヒンディー・ミディアム」の高学歴が急増
「インドの子どもたちは初等教育の時点で、家庭の経済力によって『輪切り』にされます」
そう語るのは、広島大学大学院人間社会科学研究科の佐々木宏准教授だ。インドの貧困家庭における教育について研究を続けている。
同氏が主にフィールドワークを行うウッタル・プラデーシュ州（インド北部）の東部にある都市ワーラーナシーでは、裕福な家庭の子どもは英語を教授語（教育言語）とする「イングリッシュ・ミディアム校」で学び、そうでない家の子どもはヒンドゥー語で授業を行う「ヒンディー・ミディアム校」に通う。経済力を反映した英語力の壁は、進学できる高等教育のレベル差につながり、そのまま職業選択時の壁になる。インドではとかく、英語ができるか否かが絶対的な溝を生むと佐々木氏は言う。
広島大学大学院人間社会科学研究科 准教授
2000年、北海道大学大学院教育学研究科博士課程を単位取得退学。同研究科助手を経て、05年から現職。専門分野は教育福祉論。共著に『子どもの貧困』（明石書店）などがある
英語を身に付けられなかった若者たちが目指すのが、2000年代以降に増加した小規模な私立の高等教育機関だ。佐々木氏が研究を行うワーラーナシーとその周辺を含めた行政区には、1950年代、高等教育機関は20校程度しかなかった。それが2010年代には132校にまで増えた。2010年代半ばにはワーラーナシー都市部で「MBAブーム」も起きたという。ほかにもBBAなど経営学の学位、コンピューターや薬学の学位取得などをうたい、「いい仕事に就ける」という強力な宣伝文句で学生を集める学校も多かった。私立なので学費の負担もそれなりにあるが、州政府が給付型の奨学金を整備しており、利用のハードルも日本より低いそうだ。佐々木氏はこうした制度と学校の急増が「以前なら高等教育に進めなかった層の人たちの背中を押している」と語る。
「私は私立の高等教育機関が増え始めた00年代に、そうした学校で高学歴を身に付け、英語力の溝を乗り越えようとしている若者たちを見つけました。彼らが10年後、20年後にどうなっていくのかを知りたいと思い、追跡調査を始めることにしたのです」
