チューハイ急拡大のジレンマ 酒類

スーパーには多くのチューハイが並ぶ

ビール類（ビール、発泡酒、新ジャンル）市場は、2018年も冷え込みが続いた。18年上期の大手5社の課税出荷数量は、前年同期比4％減の1億8000万ケース程度で着地。下期の挽回も難しい情勢だ。17年6月から始まった酒類の安売り規制により、小売店の店頭価格が上昇した影響が大きい。

一方、同じ酒類でも市場拡大中なのが、カクテルやハイボールを含むチューハイだ。ビール類市場からの消費者の流入が続き、小売市場規模はこの5年で4割以上伸び、3200億円を突破した。

特にアルコール度数が7度以上の“高アル”チューハイが市場の成長を牽引。業界関係者は「手軽に安く酔える点が受けている」と口をそろえる。

18年5月から清涼飲料メーカー最大手の日本コカ・コーラもチューハイの試験販売を開始した。チューハイは製造工程に醸造や蒸留が必要なく参入障壁が低い。プレーヤーの増加も市場拡大を後押ししている。

19年以降も、チューハイ市場の拡大は続くだろう。26年にかけ段階的に行われる酒税改定により、価格帯が近く競合するビール類の新ジャンルにチューハイ以上の税が課されるからだ。

ビール類市場が縮小していく中でメーカーにとって救世主のようにも見えるチューハイ。だが、メーカーには市場の拡大を、もろ手を挙げて歓迎できない事情がある。

チューハイは、実はビール類に比べて利益率が低い商品。ビール類からの需要のシフトが進めば進むほど、採算が悪化していく構造だからだ。