日経平均株価に惑わされるな 日経平均と東証一部全体の乖離

【今週の眼】齊藤 誠 一橋大学大学院教授

さいとう・まこと●1960年名古屋市生まれ。83年京都大学経済学部卒業、住友信託銀行入社。92年米マサチューセッツ工科大学Ph.D.。カナダ・ブリティッシュコロンビア大学経済学部助教授などを経て2001年から現職。専攻はマクロ経済学。近著に『震災復興の政治経済学』。（撮影：尾形文繁）

2012年に1万円を割っていた日経平均株価が2万円をうかがう展開になり、売り時を考えた株式保有者も多かったのではないだろうか。しかしいざ保有株を調べてみると、それほど上昇しておらず、がっかりしたかもしれない。

日経平均は、東証1部上場1867銘柄のうち主要225銘柄の株価動向を反映しているにすぎない。日経平均と東証1部全体の動向が一致しないことは当然、起こりうる。

13年1月末から15年3月末までの株価動向を振り返ってみよう。日経平均は1万1139円から1万9207円へ72％上昇した。一方、東証1部全銘柄の株価合計を銘柄数で割った単純株価平均は、258円から327円へと27％上昇したにすぎない。

権利落ちなどの調整をしていない単純株価平均は、長期的な株価動向を見るのに不適切といわれているが、20世紀後半の日経平均と東証1部単純株価平均とは動向をほぼ同じくした。すなわち、日経平均を構成する225銘柄が東証1部全体の動向を代表していたのである。

しかし21世紀に入ると、日経平均と東証1部単純平均の間に大きな乖離が生じ始めた。

第一に、日経平均を構成する銘柄数は225に固定されているのに対し、東証1部の上場銘柄数が増加した。上場銘柄数は1990年代前半に1200強であったが、現在では1800を超えている。要するに日経平均に含まれていない銘柄が増えたのである。

第二に、値ガサ株（株価水準が高い株）が日経平均に採用されるようになった結果、日経平均が少数の銘柄の株価に著しく左右されるようになった。値ガサ株の代表格であるファナックと第二電電（KDDIの前身）が00年に、ソフトバンクが04年年に、ファーストリテイリングが05年に、構成銘柄に採用された。現在ではこれら4銘柄の株価だけで日経平均の2割以上を占めている。