起業は研究を社会に還元するための「ロジカルな最適解」
――ジーンクエストとユーグレナでは「個人向け遺伝子解析サービス」という新たなサービスを提供されていますが、この遺伝子検査が浸透すると、社会はどう変わるのでしょうか。
遺伝子を調べれば自分がどんな病気にかかりやすいかという傾向を知ることができ、その予防策を講じることができます。「じゃあいつ死ぬかがわかるんですか」と聞く方もいますが、遺伝子ですべてが決まってしまうことはないので、あくまで自分の手札を知り、よりよく生きる戦略を立てるためのものだと思っていただくといいと思います。遺伝子研究は、まだまだ発展を続ける分野で、このサービスで得られたデータは病気のメカニズムや創薬の研究にも役立ちます。また、日本は超高齢化社会を迎え、医療費の増大が大きな課題になっていますね。個人の健康管理と疾病予防が進めば、国の医療費問題の改善にもつながるでしょう。いずれは血液型と同じぐらい、自分の遺伝子のことも当たり前の知識になると思っています。
――日本初の分野で、しかも大学院在籍中に起業されたことで、いろいろとご苦労もあったと思います。くじけず乗り越えられたのはなぜですか。
はい、最初はとにかく賛否両論でした。「遺伝子を調べるなんて怖い」「予想していない結果が出たら誰が責任を取るのか」「検査を受けたら差別されてしまうのではないか」などと言う方もいて、遺伝子は「遺伝」とは違うし、一卵性双生児でない限りみんな違うものなのですが、遺伝に対する日本独特の過敏さも感じました。
起業はそれ自体が目的だったわけではなく、どうしたら研究成果を社会実装できるかを考えた結果でした。一緒に会社を立ち上げた先輩とも、データを適切に集める方法やサイエンスを社会に実装していく方法について、よくディスカッションをしていました。ロジカルに考えて、どちらも両輪で回すには株式会社が最適なのではということになったのです。
抵抗なく踏み切れたのは、自分のいた環境が大きかったと思います。ビジネスの勉強もほぼしていない状態でCEOになったので、できることはほとんどなかったし、むしろできないことしかなかった。でも、100％理解してくれているわけでもない人たちの反対で諦める必要はないと思ったし、何もできなくても、諦めないでいることぐらいならできるかなと思えたのです。
――起業の判断に至った「環境」はどんなものだったのでしょう。
たまたま私の研究室に、若い時からビジネスをしている人がいました。特別勇気があったわけではなく、そうした選択肢があるという知識があったのです。私はこれは花粉症のようなものだと思っているのですが――花粉症は、その人にとっての許容量を超えて花粉に触れると発症するといいますよね。それと似ていて、10人の起業家の中に1人研究者を入れたら、きっとその考え方の許容量を超えたところで、その研究者も起業すると思うんです（笑）。
