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業績は急回復も不確定要素も増大
日本の大手航空2社は2026年3月期、それぞれ過去最高レベルの業績を達成した。背景にはコロナ後の国際線需要の回復がある。特に北米と日本を結ぶ路線はビジネス需要も高く、両社の稼ぎ頭になっている。
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一方で不確定要素も増大している。米・イスラエルによるイラン攻撃は中東方面への飛行を困難にしただけでなく、燃油費の高騰をもたらした。その前から続くウクライナ戦争ではロシア上空の飛行が困難になるなど、地政学的な問題は日常茶飯事だ。
少子高齢化の進展や円安によるコスト高で、かつて経営を支えた国内線事業の採算も悪化。航空ビジネスは海外エアラインと国際線需要を奪い合う新時代に入った。
日本の近隣には規模が近い航空会社がひしめき合う。各社は、経済成長が続く東南アジアなどから北米に向かう乗り継ぎ旅客をターゲットに厳しい競争をするライバルとなる。26年末には韓国の大韓航空とアシアナ航空が合併予定だ。単純合算でANAや日本航空を超える規模の航空会社が誕生する。各社が拠点とするハブ空港同士の競争力強化も課題だ。日本の2社は待ち受ける乱気流を越えられるのか。
