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かつて百貨店は「特別な場所」だった。家族と過ごす休日、背伸びをして選ぶ贈答品。屋上やレストラン街には、地域の憧れと活気が凝縮されていた。しかし今、多くの街からその姿が消えつつある――。本連載では、百貨店が消滅した街を歩きながら、「なぜ消えたのか？」を街ごとに分析していく。第4回は茨城県土浦市。1980年代、土浦駅前には百貨店と大型店が集積し、茨城県南の商業中心地として機能していた。しかしその一方で、商圏の縮小もすでに始まっていた。
前編では、駅前商業発展のピークである1987年時点で、すでに土浦商圏の縮小が進行していたことを見た。それでも土浦市は、モール505、土浦ニューウェイ、商業施設「URALA」といった駅前再開発を進めていく。
にもかかわらず、なぜ土浦駅前は発展を維持できなくなったのか。後編では、駅前再開発と郊外化が同時進行した1990年代以降の変化を追う。
車社会の進展で、買い物客は郊外へ移った
かつて水運の街として発展した土浦は、自動車の普及に合わせて都市構造を変えていった。1934年には桜川を埋め立てて亀城通りを整備し、1967年には川口川を埋め立てて市営駐車場を整備。半世紀をかけて、駅前を「車で来店する商業地区」へ再構築していった。
実際、土浦市内の自家用車買物率は、1980年の46.3％から1985年には64.9％まで上昇している。わずか5年間で18.6ポイント上昇し、買い物客の移動手段は急速に自動車中心へ移っていた。
しかし1980年代以降、車の向かう先は駅前ではなく、郊外型ショッピングセンターへ変わっていく。
1981年には、駅から離れた荒川沖に「荒川沖ショッピングセンター」（売場面積9755平方メートル）が開業。1982年には真鍋新町に「土浦ピアタウン」（9358平方メートル）も開業した。どちらも、1987年開業のモール505（3784平方メートル）を上回る規模だった。
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【郊外化が進行する中で続いた駅前再開発事業】
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