2026年3月12日、自動車産業界に激震が走った。ホンダが上場以来、初の赤字転落となることが明らかになったからだ。
その原因は、次世代EV「0(ゼロ)シリーズ」の開発中止によるもので、2.5兆円の「損切り」によって2026年3月期は最大6900億円の赤字となる見通しだという。
ホンダの三部敏宏社長は緊急オンライン会見で、アメリカの政治判断による急激なEV市場の環境変化に対する驚きを露わにした。
そんな“ホンダショック”を受け、日本の自動車メディアやユーザーからは、「EVはこれで終わったのか?」といった声が聞こえてくる。
むろん、中長期的な視点では「EV普及は進む」との見方が、グローバルの自動車産業界全体で主流だが、国や地域による政治的な思惑に左右される海外EV市場の先行きは不透明だと言わざるを得ない。
一方、EVと比べて、さらに普及の見通しが立てにくい印象なのが、燃料電池車(FCEV:フューエルセルエレクトリックビークル)だ。
排出は“水だけ”「究極のエコカー」と言われたFCEV
水素を充填し、燃料電池スタックで発電してモーター駆動するEVである。排出されるのは“水だけ”という究極のエコカーとも言われてきた。
風力発電や太陽光発電など、再生可能エネルギー由来の電力を使い、水電解して水素を作れば、走行中を含めてトータルでカーボンニュートラルに近づけるという点も、究極のエコカーという表現に含まれている。
燃料電池車は、これまで何度か“死の谷”を迎えており、それを越えることができていない。“死の谷”とは、研究開発段階から、スムーズに黒字事業化に移行できない様子を指している。



















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