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NYタイムズの成功には、DXを進めながらも効果が享受できていない多くの企業が「やるべきこと」への示唆がありそうです（写真：チキタカ（tiquitaca）／PIXTA）
ローランド・ベルガー、KPMG FASなどでパートナーを務め、経営コンサルタントとして「40年の実績」を有し、「企業のDX支援」を多く手がけている大野隆司氏。
この連載では大野氏が自身の経験や大手・中小企業の現状を交えながらDXの効果が出ない理由、陥りやすい失敗、DXの将来性について語る。
今回は「NYタイムズは、なぜ大復活できたのか」を検証する。
DXに悩む企業への「NYタイムズ」からのヒント
新聞が衰退産業というのは、日本のみではなくアメリカも同様です。とはいえ例外はあるもので、そのひとつがニューヨーク・タイムズ（以下、NYタイムズ）です。
ピューリッツァー賞を130回以上も受賞し、高品質の記事により高いブランドを確立してきたNYタイムズですが、2005年に33.6億ドルだったグループ連結売上げは、2012年には20億ドルまで低下するなど、日米の多くの新聞社と同様に衰退の道を進みつつありました（2007年の放送メディアグループを皮切りに、2013年までグループ会社を続けて売却してきたことも影響しています）。
しかし、新聞の（紙中心から）デジタル版への方向転換（つまりDXです）により、NYタイムズ単体の売上げは2011年の16億ドルから、2023年には25億ドルに増加。
同じ時期の株価は、7ドルが58ドルへと上昇しています（いずれも12月時点の株価）。2009年に売却した本
NYタイムズの成功には、DXを進めながらも効果が享受できていない多くの企業が「やるべきこと」への示唆がありそうです。
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