年齢：50代
居住地：東京都
勤務先：高等学校（退職済み）
学校現場の「パワハラ」が起こした悲劇
2019年、労働施策総合推進法の改正によっていわゆる「パワハラ防止法」が成立し、22年4月からすべての事業者にパワハラ防止措置が義務づけられた。
これにより、文部科学省も教育委員会に対してハラスメント防止策の推進を求めているが、企業と同様、パワハラは学校現場でも以前から深刻な課題だった。
地方の公立高等学校で教員をしてきた若井實（仮名）さんは、現在は退職して実家のある東京へと戻ってきた。20年以上の教員生活の中で、同僚だった2人の教員の自殺とうつ病による退職を立て続けに経験した。原因は、「パワハラ」と「いじめ」だったと語る。
（写真： bluet / PIXTA）
「2人の先生と私は、同じ学年を受け持つ“担任団”の間柄でした。2つの事件はいずれも同時期、立て続けに起きました。夏にK先生が自殺し、秋にA先生が休職。A先生は一度復帰しましたが、うつが再発して結局退職しました。パワハラを行ったのは、当時の校長です」
一度のミスから、一人の先生が命を絶った
若井さんの勤務校はとある公立高校。とくに悪い噂も聞かれない、至って普通の学校だった。
K先生とA先生は、事件の1年前に赴任してきた。2人とも初年度からクラス担任を受け持ったが、担任団として結束し無事に1年間を終えたという。
「翌年の春です。K先生は、学校の公式サイトに受験関連の情報をアップする役割を任されていました。理系の先生でしたし、コンピューターに強いと期待されていたからです。しかし、機器トラブルがあって規定時刻に掲載できなかった。私を含め、周りの先生は『災難だったね』という雰囲気でフォローをしましたが、一人、校長だけはK先生を許しませんでした。激高し、K先生を激しく叱責したのです」
「なぜこんなことになったんだ」「お前は駄目な奴だ」――。校長は普段から教員と親しくするタイプではなかったが、この時はとくに厳しくK先生をなじったという。
以降、公の場での叱責こそなかったが、校長のパワハラは続いていたのではないかと若井さんは感じている。K先生はその後も目に見えて病んでいったからだ。
「ブワッと帯状疱疹が出ていたこともありましたし、そうでなくても急激に太ったりやせたり、K先生の体型が激しく変化していたのを覚えています。私に『校長は僕を嫌っているんです』とこぼしたこともありました。心ここにあらずといった感じで、目の焦点も定まらなくて。『大丈夫か……？』と思っているうちにK先生は学校を休みがちになりました。そしてある日、事務員の方から連絡を受け、同僚と共にK先生の自宅へ駆けつけたんです」
先に家の中へ足を踏み入れた教頭が声を上げた。「もうダメだ……」。K先生は自宅で首を吊り、亡くなっていた。若井さんは葬儀にも参列したが、ずっと違和感を抱えていたという。
「あまりにも情報がないんです。もちろん口にするのがはばかられる出来事ではありましたが、それにしてもK先生の死について、誰も何も言わないし、聞こうともしない。異様な雰囲気だと感じました」
同年、うつ病での休職者が現れた
そんな中、もう一つの事件が起こる。2学期が始まった頃、A先生が学校に来なくなった。顧問をしていた部活動の大会も控える中、パッタリ出勤が途絶え、そのまま休職してしまったのだ。
「彼がうつ病だったことは、後に本人から教えてもらいました。事情を尋ねると、『K先生の死はA先生のせいだ』と複数の教員から繰り返し責められていたと告白されたんです」
実は、A先生はクラス替えの際、「自身の担当教科に関心がある生徒たちを担任したい」と申告していた。そのため、A先生の担当教科が相対的に苦手な生徒は、ほかのクラスに集中することに。この“シワ寄せ”がK先生の元に波及し、K先生が心を病んでしまったのだというのだ。クラス編成の腹いせにつくられた、言いがかりともいうべきシナリオだった。
（写真： CORA / PIXTA）
A先生は休養を経て一時は復帰したものの、結局うつ病が再発して退職。若井さんとは年賀状のやり取りこそあるものの、結局今日まで顔を合わせられずにいるという。
職員室という狭い空間の中で、何が起こっていたのか。なぜ自分は気がつかなかったのか。若井さんは今でも考え続けている。
それでも校長は、定年まで「無事」に勤続
今、若井さんが最も憤りを感じているのが、発端ともいうべき校長の処遇だ。
「K先生を追い込んだのは、初めに彼を叱責した校長です。もし同じことが民間企業で起こっていたらどうでしょう。ちゃんとした会社なら少なくとも、事実関係の調査やしかるべき処置がなされるのではないでしょうか。ところがこの校長はその後、定年まで勤め上げて、“無事”退職していきました」
人を追い詰めたことへの意識があまりにも軽い、と若井さんは声を詰まらせる。また、職員室の雰囲気も決してよいものではなかったという。若井さんは「学校によると思う」と前置きしながらも、教職員が積極的に関わり合うことはなく、K先生が亡くなった時も、教員たちの受け止め方が非常にドライで、冷たいとさえ感じたと語った。
「自分の中でK先生のことが消化しきれず、ほかの先生に相談したこともあります。でも、『その話はもうやめよう』といなされました」
若井さんは、たまらずK先生の父親の元へ足を運んだ。経緯を聞いたK先生の父親も、一時は発端であり責任者でもある校長を訴えようと思ったそうだが、土下座で謝罪をされ、結局裁判には至らず。校長は最後まで“おとがめなし”だった。
若井さんは教育委員会にも事実関係を問う手紙を送ったが、「該当職員の権利を損なうおそれがあり、回答はできない」と、はっきりした情報は何も得られなかった。
管理職による“隠蔽”をなくすために
こうした問題が起こったとき、どのような対応がなされるべきなのか。現在は、メールや専用ダイヤルでハラスメントの相談窓口を設けたり、パワハラ防止マニュアルを作成したり、教職員にアンケート調査を行うなどして実態把握に努める教育委員会もある。
だが、若井さんは自身の経験を振り返って、そこには「学校の隠蔽体質」が横たわっていると指摘する。いくらパワハラ防止措置があっても、隠蔽されてしまっては意味をなさない。
「つらい思いをしているのに、その声をすくい上げてもらえない。自殺するほど追い詰められても、その責任を取るべき人間に責任が問われないことが問題です」
管理職が事実をねじ曲げれば、教育委員会がそれを信用する限り問題は解決されない。“お上” である教育委員会には、管理職の報告を鵜呑みにせず、直接現場を見てほしいのだという。
「自分の在任中に問題が起こったら、評価が下がる――。そう思うからこそ、隠蔽が横行します。会社でも学校でも、問題は小さいうちに対処したほうが、傷が浅く済むはずです。教育委員会には、問題を起こさない先生ではなく、問題を誠実かつ適切に対処できる先生こそ評価してほしい。それによって管理職の意識が変わることを願っています」
現場の教員の過剰労働も、こうした問題の原因になりうる。
「小規模校なら、お互いの状況が見えやすくフォローし合うことができます。しかし、事件のあった学校は違った。多忙すぎて他人の世話までしていられない、という雰囲気でした。人数の都合で、専門外の科目も教えなければならなかったし、担任の仕事に加えて部活動の指導もありました。みんな自分のことで手いっぱいでしたから、余計なトラブルは避けたいし関わりたくないという気持ちだったのでしょう」
教育職員の精神疾患による病気休職者は、ここ約10年で5000人以上にまで推移し、21年度は5897人と過去最多になった。大きな要因の1つが長時間労働だと考えられているが、こうした学校現場の余裕のなさは、さまざまな事態の引き金になる可能性がある。
1つのミスで“即アウト”になってしまうのが今の学校の恐ろしさだ、と若井さんはつぶやく。「人は間違えるものです。大事なのは、その問題を共有し、どう変えていくか。あの事件も、それを考えていれば、違う結果が導けたでしょう」。そう続いた言葉の意味を、重く受け止めたい。
（文：藤堂真衣、注記のない写真：Graphs / PIXTA）
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