中国企業の｢全固体電池｣商用化に大きな壁 エネルギー密度の高い｢次世代電池｣として注目

CATLは米テスラをはじめ各社に車載用電池を供給（写真は2018年撮影）（アフロ）

次世代電池として期待される「全固体電池」の商用化までの道のりはまだ遠いようだ。中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）は5月25日に、投資家向けの研究リポートを発表した。その中で、全固体電池は技術的な課題がまだ完全に解決されていないことに言及した。

現在主流の車載用電池は、正極、負極、電解液、セパレーターの主に4つの部分で構成されている。だが全固体電池は、電解液もセパレーターも必要としない。液体を含まないため安全性が高く、新材料を用いることでエネルギー密度を高められるとされる。そのため多くの専門家や企業が「次世代電池」として全固体電池に注目してきた。

CATLは長年研究を行ってきたため、業界内で最先端の技術レベルにあり、全固体電池のサンプルを作ることも可能だとしている。しかし未解決の技術的問題がまだ残っているため、商用化に至るまでのタイムスケジュールは明らかにしていない。

現在、多くのライバル企業は新技術を開発し、CATLを追い越したいと望んでいる。米国のフォード・モーターは5月26日、同社が株式を保有している全固体電池開発のスタートアップ「ソリッドパワー」と共同で、長寿命で低コストの全固体電池を開発する計画を発表した。

ドイツのフォルクスワーゲンも、米国の全固体電池スタートアップ「クアンタムスケープ」と2012年から協力関係にあり、出資もしている。またトヨタ自動車は全固体電池関連の特許技術を最も多く保有し、22年には全固体電池を搭載した電気自動車（EV）のプロトタイプを完成させ、25年ごろには量産を開始する計画だ。