ビジネスの世界でも英語力の必要性が強調されるようになって久しい。事業のグローバル展開とともに、新入社員の採用に際してTOEICなどの点数を参考にする企業や、高得点者を優遇する企業、入社後に受験を奨励する企業も増えているという。
一方、日本の大学では、英語で行う授業を増やすことが、グローバル化対応の一環として重要な課題になっている。高校以下の教育においても、小学校では英語活動の導入、高校では、英語授業の指導そのものを英語で行うことが求められるようになった（中学では2020年から）。さらには、現在の小学校での英語活動は週1時間だが、20年からはそれを正式の教科として2時間に増やし、5、6年生に導入する。
政府を挙げての英語教育熱の裏側には、「何年学んでも英語を話せない」という従来の教育への批判がある。文法や読解を重視しすぎてきた「受験英語」が非難の的になる。
その反動として、聞く・話す中心のオーラルな英語力に重点を置いた教育が求められている。小学校から英語を教えるのも、若いほどできるはずだという（根拠のない）前提が後押ししている。そして多くの場合、繰り返し聞き、話すといった「習うより慣れろ」の原則が適用される。
だが、習うより慣れろだけでは英語はできるようにならない。なぜ日本人は英語ができないのかについての分析と考察を欠いているからだ。
米国国務省によれば、英語を母語とする人々にとって、日本語は最も習得困難な言語の一つである。私は、日本の社会や歴史、文化を学ぶ学生を英国の大学で（英語で）教えているが、年に一度だけ、学生たちが、学習している日本語を使って自分の研究について発表する機会がある。そのときいつも感じるのは、日本語という言語の難しさであり、英語とのあまりの違いである。これらを裏返せば、日本人にとって、英語との距離はとてつもなく大きいということになる。
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