日本株市場が大台乗せを目前にしてやや足踏みの状態にある。
日経平均株価は景気全般、企業業績に対する明るい見通しが強まる中、2月月間では6.4％上昇と大幅高を演じた。3月もドル高円安が進み一時1ドル＝122円台をつけた流れが好感されて2万円をうかがう展開となり、23日には1万9700円台まで上昇、2万円乗せが目前に迫った。2万円はザラ場中も含めると2000年4月14日が最後であり、超えれば実に15年ぶりの水準回復となる。
しかしその後は、米国で弱い経済指標が相次ぎ、米国長期金利の低下、ドル高円安進行の一服などを受けて頭打ちに。4月1日には日銀短観3月調査が市場予想より弱かったことが嫌気され、一時1万9000円を割り込んだ。
日本株の動きは長らく海外投資家の影響を強く受けている。投資家別の売買統計によると、現物市場では06年以降、売買金額の60％前後を占めることが常態化した。先物市場では13年以降はさらに高い70％前後（日経平均株価とTOPIXの合計、取引金額ベース）で推移している。当然、彼らがどちらの方向を見て売買をしているかが、株価の騰落に影響を与えやすい。
安倍政権発足後の日経平均株価の月間騰落率は、海外投資家の日本株の売買差引額との相関度が高く、特に買い越し、売り越しの幅が大きいほど騰落にはっきり表れやすい傾向が見られる（図表1）。
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13年は買い越す月が多く、かつ月間で1兆円を超える買い越しが目立ったため、5月から夏場にかけて以外、株価はおおむね堅調に推移した。一方、14年は全般的に売り買いの偏りが小さくなり、株価の動きも落ち着いてきたが、1月、11月のように買い越し、売り越しの幅が2兆円を超える動きとなった際には株価は大きく反応した。
日本銀行が追加緩和を発表した14年10月31日から現在までは、3月以外は買い越し、売り越し双方に触れる展開となり、株価はおおむね上昇基調を維持しながら、局面によっては短期的な振れが大きくなるケースが見られた。
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