株価急落で日本株の割安感強まる 識者はこう見る 日本株式

はまさき・まさる●山一証券入社後、同経済研究所、全国信用金庫連合会、三井住友アセットマネジメントなどを経て2014年から現職。（撮影：尾形文繁）

日本株は、英国の国民投票でEU離脱派が勝利したこと（Brexit）を受けて、急落。6月24日の日経平均株価とTOPIX（東証株価指数）は、前日比でそれぞれ8.1％、7.3％下落した。同日の株価指数の下落率は、欧州諸国以外ではワーストワンだった。

EUへ離脱を通告してからも、原則2年間は加盟国であり続けるため、経済への直接的影響が直ちに出てくるわけではない。だが、市場はつねに見える範囲の未来の不確定要素を織り込みに行くため、当面波乱の展開になるだろう。

投資家が、日経平均株価は将来どのように変動するかを想定した「日経平均株価ボラティリティインデックス」（VI）は24日時点で40.71％と、原油急落で世界経済に対する先行き懸念が強まった2月中旬以来の40％超えとなった。

過去の実績から、VIが40％を超えると、底値買いのチャンスとなるケースが多い。が、市場に対するマグニチュードが測りにくい段階で、早期に買い戻しが入って株価が急反発すると考えるのは、時期尚早だろう。