｢あの人の臭いが耐えられないので注意して…｣　若手の"痛烈な意見"に上司はどう対応するべき？　スメハラ対策の正解とは

臭いによる不快感は、単なる気分の問題ではありません。

集中力の低下、ストレスの増加、コミュニケーションの悪化など、業務に直接影響を与えます。

労働契約法5条では、企業に「安全配慮義務」が定められています。

これは危険防止だけでなく、衛生・快適性・心理的安全性を含む、広い意味での「働きやすい環境」を整える義務です。

つまり、臭いの問題を放置することは、周囲の社員の働く権利を損なう可能性がある、ということになります。

「臭いは個人の問題だから言いづらい」「注意したらパワハラになるのでは」と悩む管理職は多いですが、実際には、臭いの問題を適切に扱うことは、上司としての役割の1つなのです。

臭いは「SOSのサイン」であることも

臭いが強くなる背景には、生活習慣だけでなく、健康状態が影響していることがあります。特に注意したいのは、メンタル不調の初期サインとして現れるケースです。

抑うつ状態になると、入浴や洗濯といったセルフケアが難しくなり、結果として臭いが強くなることがあります。つまり、臭いは「怠慢」ではなく、SOSのサインである可能性もあるのです。

上司が臭いに気づくことは、部下の健康状態を早期に察知するきっかけにもなります。よって、臭いを注意すべき対象としてだけではなく、健康を守るための情報として捉える視点が必要です。

臭いの問題は、本人の努力だけでは解決しないことがあります。

特に夏場は汗をかきやすく、化繊衣類は一度臭いがつくと、通常の洗濯では落ちにくい特徴があります。また、生乾き臭などが原因になることも。