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キャリア・教育

「世帯年収1500万円でも教育費が怖い」…"重課金なのに空回り"の家庭と"限られた予算で納得いく結果"の家庭の違いとは?

6分で読める
電卓と通帳、学校の机と椅子のイメージ
教育費はどこまで「課金」すればいいのか?(画像:花咲かずなり / PIXTA)
  • 佐野 倫子 教育ジャーナリスト・作家

INDEX

共働き、世帯年収1500万円でも教育費への不安は尽きない

世帯年収1500万円や1000万円と聞くと、少し前までならば「教育費には困らない家庭」を想像しました。ところが現場で取材を続けていると、当事者たちから返ってくる言葉はまったく違います。

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「教育費が膨らんで余裕はなく、生活費を圧迫している」

「小学校受験は不労所得や親の援助がない会社員共働きのわが家には厳しいと感じ、諦めました」

「私立中学に入学してから予想以上にお金がかかって、大学進学のためのお金が貯められない」

「子どもが2人いて、毎月塾代でお金が消えていく感覚がある」

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