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キャリア・教育

「世帯年収1500万円でも教育費が怖い」…"重課金なのに空回り"の家庭と"限られた予算で納得いく結果"の家庭の違いとは?

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電卓と通帳、学校の机と椅子のイメージ
教育費はどこまで「課金」すればいいのか?(画像:花咲かずなり / PIXTA)
  • 佐野 倫子 教育ジャーナリスト・作家
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取材で詳しく内情を聞くと、最近の物価高や住宅ローンの金利上昇を背景に、子育て世帯のマネープランはどんどん厳しいものになってきています。

夫婦ともに大企業勤務や、共働きで世帯年収は1500万円を超える家庭にも数多く取材しましたが、教育費への不安は尽きないと言うのです。

なぜ、日本でも高所得層に入るはずの家庭が、「教育費が怖い」と口をそろえるのでしょうか。そこには一度走り始めると終わりが見えない、「教育費の青天井システム」と保護者の心理があるからです。

「小4から世界が変わる」塾代のリアル

中学受験を経験したご家庭がよく口にする言葉に「中学受験塾に入った当初はそこまでの負担を感じなかったが、小6になると毎月驚くほどお金がかかる」というものがあります。

首都圏で中学受験を目指す場合を例にとると、大手進学塾の通常授業料は、小4で月謝が約4万円、小5で約5万円、小6で約6万円というのが水準です。「思ったほどではない」と感じる人もいるかもしれませんが、プラスアルファの出費が頻繁に発生するのです。

春・夏・冬の講習に加え、6年生では季節講習や志望校特訓、模試などが積み重なります。その結果、首都圏で難関校を目指す家庭では、小6の年間負担が150万円ほどに達することも珍しくありません。

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