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キャリア・教育

「世帯年収1500万円でも教育費が怖い」…"重課金なのに空回り"の家庭と"限られた予算で納得いく結果"の家庭の違いとは?

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電卓と通帳、学校の机と椅子のイメージ
教育費はどこまで「課金」すればいいのか?(画像:花咲かずなり / PIXTA)
  • 佐野 倫子 教育ジャーナリスト・作家
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しかも大手塾だけでは終わらず、苦手科目の補強などのために個別指導塾や家庭教師、オンライン教材を取り入れる家庭もあるので教育費はさらに膨らみます。

ある保護者の方は苦笑しながら、こう話してくれました。

「毎回『合格にはこれは必要だ』と言われると断れなかったり、“成績回復のためなら”と自分からオプションとして個別指導を申し込んだり。後から家計簿を見て、『こんなに使っていたんだ』とショックを受けます」

教育費は塾代だけでは終わらない

教育費を押し上げるのは塾だけではありません。

総務省統計局の家計調査を見ると、世帯主が40〜50代の世帯は、子どもの成長に伴い、授業料や学習参考書代、塾・家庭教師代、さらには大学進学後の仕送りなど、「教育関係費」の支出が他の年代より多いことが示されています。

子どもの成長とともに教育費の負担が増していくことは、家計全体のデータからも裏付けられています。

(出所)総務省統計局 家計調査「家計簿からみたファミリーライフ」(第3章 年齢階級別に見た暮らしの特徴)

また最近は、「経験も教育」「子どもに豊かな体験をさせたい」という考え方が広がっています。

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