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キャリア・教育

「世帯年収1500万円でも教育費が怖い」…"重課金なのに空回り"の家庭と"限られた予算で納得いく結果"の家庭の違いとは?

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電卓と通帳、学校の机と椅子のイメージ
教育費はどこまで「課金」すればいいのか?(画像:花咲かずなり / PIXTA)
  • 佐野 倫子 教育ジャーナリスト・作家
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英会話教室、ピアノ、スポーツ、短期語学留学、旅行。さらには多様化する大学受験入試方式を見据えて探究活動やプレゼンテーション能力、英検取得など、「学校の勉強だけでは足りない」と考える保護者も増えました。

教育費と生活費が異なるのは、教育費が「将来への投資」であるという前提があること。子どものためという大義名分が発動して、心理的に削ることが難しい支出なのです。

なぜ高所得世帯ほど「重課金」から降りられないのか

取材を続ける中で感じるのは、「どこまでかけるか」というラインを決めるのが悩ましい、という声が多いことです。取材で聞かれる声をまとめると、お子さんが2人以上いる場合、以下の悩みが中心でした。

つまり、年収が増えるほど教育費の悩みが消えるのではなく、「選択肢」が増えることで悩みも多岐にわたります。教育費が膨らむ理由は、お金があるからではありません。むしろ、高所得世帯ほど「教育にお金を使わない理由」が見つけにくい背景があります。

高所得世帯ではしばしば夫婦が大企業勤務、専門職、難関大学卒であり、そうした家庭では、「学歴が人生の選択肢を広げた」という実感を持つ人が少なくありません。

だからこそ、「自分と同じ環境を」「できれば、自分以上の環境を」、そう願います。さらにSNSには、「英検2級を小学生が取得」「海外サマースクール」「探究キャンプ」「英語強者の海外進学戦略」といった情報が毎日のように流れてきます。

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