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キャリア・教育

「世帯年収1500万円でも教育費が怖い」…"重課金なのに空回り"の家庭と"限られた予算で納得いく結果"の家庭の違いとは?

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電卓と通帳、学校の机と椅子のイメージ
教育費はどこまで「課金」すればいいのか?(画像:花咲かずなり / PIXTA)
  • 佐野 倫子 教育ジャーナリスト・作家
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本当はごく一部の家庭の話でも、教育費に全振りしている人たちだけを見ると、「みんなやっている」と感じてしまう状況。その焦りが教育費を押し上げるスパイラルを生んでしまいます。

「教育は投資」のゴールを決める

教育費は、非常に長いスパンで、青天井の状況が続きます。どのくらい配分するのかは、家庭の方針に大きく左右されるため、保護者の悩みが尽きません。

大切なことは、教育の方針、軸を定めること。AIの進化によって仕事そのものが大きく変わる時代に、「学歴さえあれば安心」と言い切れる人は少ないでしょう。

だからこそ必要なのは、過度な学歴至上主義、偏差値至上主義から距離を置き、「わが家にとっていい教育とは何か」を決めることです。例えばやみくもに偏差値が高い学校を目指すと、子どもの実力と乖離してしまい、焦りからむやみに課金してしまうケースも。それに対して、偏差値にとらわれ過ぎずに、自分の内側に基準があれば、校風や指導方針などから学校を選ぶことができます。

取材で集まる声として、過ぎた「教育重課金」は焦りと不安に由来するものが多いです。偏差値だけではない軸を持っていれば、不安からむやみに教育費をかける、という状況にはなりにくいはず。

取材を続けてきた中で、お金をかけた家庭が必ず成功するわけではないことを知りました。大手塾に個別指導塾、家庭教師、オンライン教材など、それぞれは効果があるものの、限られた受験生の時間を使い過ぎてしまいます。すると結果的に自分の頭で考える時間が減ってしまい、残念な結果になったというのです。

また反対に、非常に限られた予算でも家族で納得しながら受験を終えた家庭は、結果に後悔が少ないという体験談も聞きました。

年収が上昇したとしても、教育費の悩みはなくなりません。「払えるかどうか」ではなく、「どこまで払うか」という問いに変わるだけで、どのレンジでも主体的に決めなければ焦燥感だけが募るのが実態です。

自分軸ではない"正解"を追いかけ始めた瞬間、教育費は青天井になってしまいがち。教育費を考えるときに必要なのは、「いくら使うか」ではなく、「何のために使うのか」「何を見返りに期待しているのか」を家族で確認、共有しておくことです。

子どもたちが自分らしく、充実した人生を生きるために、家庭に無理が生じないよう、予算をやり繰りすることが大切です。

東洋経済education×ICTでは、小学校・中学校・高校・大学等の学校教育に関するニュースや課題のほか連載などを通じて教育現場の今をわかりやすくお伝えします。

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